多治川　卓朗 - 法務研究科（法科大学院）法曹養成専攻

多治川　卓郎タジカワ　タクロウ	システム表記:多治川　卓朗

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No.	研究業績の種類	発表年月日	標題	出版物の種類	共著・単著の別	出版社・掲載誌	巻・号・頁
1	論文1	2009年4月 1日2009,04,01,,,	代償請求権と調整機能	単行本	共著	『ドイツ法の継受と現代日本法　ゲルハルト・リース教授退官記念論文集』日本評論社
2	論文1	2003年4月 2003,04,,,,	代償請求権と法律行為上の利益（独文論文）	学術雑誌	単著	Kansai University Review of Law and Politics, 2003 Nr.24, S.53.
3	文献99	1998年1998,,,,,	「代償請求権と売買契約における危険負担--売買契約の履行過程における目的物の滅失とその事後処理について--」	学術雑誌		私法	/60,191

2024年度
　
１．教育内容・方法の工夫（授業評価等を含む）
民法の各講義では、伝達すべき情報が質・量とも膨大であるため、次の工夫を行なっている。(1)シラバスにおいて各講義のテーマと教科書の予習箇所を指示しておく。(2)必ずしも教科書に沿うのではなく、判例・通説に配慮して整理しなおした項目に従って講義を行なう。(3)レジュメを配布する（授業1回あたりＡ4で8枚程度）。
　
２．作成した教科書、教材、参考書
宮本健蔵編著『マルシェ民法総則（第2版）』（嵯峨野書院、2006年）松本・潮見編著『判例プラクティス　民法1』（信山社、2010年）松本・潮見編著『判例プラクティス　民法2』（信山社、2010年）
　
３．教育方法・教育実践に関する発表、講演等
大関慎也・川本美保・宇野聡・多治川卓朗・山野目章夫「（座談会）これから民法学修を深めようとする皆さんへ」法セミ54巻7号（2009年）30～41頁
　
４．その他教育活動上特記すべき事項
民法ゼミには、各種資格試験、公務員試験の受験希望者が集まる傾向があり、教員として個々の受講生に対する受験指導などの手当てが必要となる。併せて、合格者たる既卒者や4年次ゼミ生と3年次ゼミ生の懇談会なども適宜行なっている。

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