上田 真二ウエダ シンジ |
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研究業績
No. | 研究業績の種類 | 発表年月日 | 標題 | 出版物の種類 | 共著・単著の別 | 出版社・掲載誌 | 巻・号・頁 |
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1 | 判例研究17 | 2020年10月 1日2020,10,01,,, | 取締役の選任に係る株主間合意の法的効力-東京地裁令和元年5月17日(金融・商事判例1569号33頁)- | 学術雑誌 | 単著 | 金融・商事判例 | 1600号2頁~7頁 |
2 | 論文1 | 2020年6月 27日2020,06,27,,, | 発行市場における「インサイダー取引」について | 単行本 | 編著 | 商事法務・『吉本健一先生古稀記念論文集 企業金融・資本市場の法規制』 | 513頁~533頁 |
3 | 論文1 | 2018年3月 31日2018,03,31,,, | 会社の損害とは何か-会社法423条の損害をめぐって | 大学・研究所等紀要 | 単著 | 関西大学法学研究所 | 関西大学法学研究叢書第56冊57頁 |
4 | 論文1 | 2016年3月 31日2016,03,31,,, | 会社の損害に関する一考察 | 大学・研究所等紀要 | 単著 | 関西大学法学研究所 | 関西大学法学研究叢書第55冊35頁-49頁 |
5 | 著書2 | 2015年2月 2015,02,00,,, | 会社法の道案内 | 国内共著 | 法律文化社 | 24頁-69頁 | |
6 | 論文1 | 2014年10月 2014,10,00,,, | インサイダー取引に対する未然防止体制の構築義務について | 単行本 | 単著 | 新日本法規出版・会社法改正の潮流-理論と実務- | 112頁-125頁 |
7 | 判例研究17 | 2013年7月 20日2013,07,20,,, | いわゆる不公正ファイナンスと偽計 | 大学・研究所等紀要 | 単著 | 関西大学法学論集 | 63巻2号166頁-178頁 |
8 | 論文1 | 2012年11月 2012,11,00,,, | インサイダー取引を規制する根拠について | 大学・研究所等紀要 | 単著 | 阪大法学 | 62巻3・4号389頁-410頁 |
9 | 判例研究17 | 2011年12月 2011,12,00,,, | 証券取引法一七条(平成一六年法律第九七号による改正前のもの)にいう「有価証券を取得させた者」は発行者等に限られないとされた事例 | 学術雑誌 | 単著 | 商事法務 | 1951号49頁-53頁 |
10 | 用語説明99 | 2008年4月 2008,04,,,, | 「安定操作」など、用語説明 | 単著 | 松尾聿正=平松一夫編著『基本会計学用語辞典[改訂版]』、同文舘出版 | 8頁など | |
11 | 論文1 | 2007年12月 2007,12,,,, | 第7章 PCAOB(公開会社会計監督委員会) | 共著 | 石田眞得編『サーベンスオクスリー法概説』、商事法務 | 259-284頁 | |
12 | 論文1 | 2007年4月 2007,04,,,, | インサイダー取引規制のあり方について | 単著 | 私法 | 69号239-246頁 | |
13 | 論文1 | 2006年3月 2006,03,,,, | 自己株式の取得・処分とインサイダー取引規制(二・完) | 単著 | 関西大学法学論集 | 55巻6号46-61頁 | |
14 | 論文1 | 2005年7月 25日2005,07,25,,, | 自己株式の取得・処分とインサイダー取引規制(一) | 単著 | 関西大学法学論集 | 55巻2号1-27頁 | |
15 | 用語説明99 | 2005年7月 2005,07,,,, | 「安定操作」など、用語説明 | 単著 | 松尾聿正=平松一夫編著『基本会計学用語辞典』、同文舘出版 | 8頁など | |
16 | 論文1 | 2005年3月 31日2005,03,31,,, | 証券会社の投資勧誘 | 単著 | 関西大学法学研究所研究叢書第31冊 | 199-206頁 | |
17 | 論文1 | 2003年11月 18日2003,11,18,,, | 自己株式の規制 | 単著 | 田邊光政=吉本健一他編著、『最新 会社法をめぐる理論と実務』(所収)、新日本法規出版 | 18-37頁 | |
18 | 論文1 | 2003年3月 1日2003,03,01,,, | インサイダー取引における「開示または断念」の原則について―アメリカ法を参考として― | 単著 | 彦根論叢 | 340・341号161-181頁 | |
19 | 判例研究17 | 2003年1月 31日2003,01,31,,, | 株主総会及び取締役会における議決権の行使についての合意の効力 | 単著 | 阪大法学 | 52巻5号267-281頁 | |
20 | 論文1 | 2001年5月 31日2001,05,31,,, | 公開市場を通じてなされたインサイダー取引の民事救済 | 単著 | 阪大法学 | 51巻1号291-320頁 | |
21 | 論文1 | 2000年11月 30日2000,11,30,,, | アメリカにおけるインサイダー取引の民事救済―因果関係を中心として― | 単著 | 阪大法学 | 50巻4号105-134頁 |
判例研究取締役の選任に係る株主間合意の法的効力-東京地裁令和元年5月17日(金融・商事判例1569号33頁)-査読無学術雑誌単著上田 真二金融・商事判例1600号2頁~7頁2020年10月 1日
論文発行市場における「インサイダー取引」について査読無単行本編著上田 真二商事法務・『吉本健一先生古稀記念論文集 企業金融・資本市場の法規制』513頁~533頁2020年6月 27日
論文会社の損害とは何か-会社法423条の損害をめぐって査読無大学・研究所等紀要単著上田 真二関西大学法学研究所関西大学法学研究叢書第56冊57頁2018年3月 31日
論文会社の損害に関する一考察査読無大学・研究所等紀要単著上田 真二関西大学法学研究所関西大学法学研究叢書第55冊35頁-49頁2016年3月 31日
著書会社法の道案内国内共著上田 真二法律文化社24頁-69頁2015年2月
論文インサイダー取引に対する未然防止体制の構築義務について査読無単行本単著上田 真二新日本法規出版・会社法改正の潮流-理論と実務-112頁-125頁2014年10月
判例研究いわゆる不公正ファイナンスと偽計査読無大学・研究所等紀要単著上田 真二関西大学法学論集63巻2号166頁-178頁2013年7月 20日
論文インサイダー取引を規制する根拠について査読無大学・研究所等紀要単著上田 真二阪大法学62巻3・4号389頁-410頁2012年11月
判例研究証券取引法一七条(平成一六年法律第九七号による改正前のもの)にいう「有価証券を取得させた者」は発行者等に限られないとされた事例査読有学術雑誌単著上田 真二商事法務1951号49頁-53頁2011年12月
用語説明「安定操作」など、用語説明単著上田 真二;;松尾聿正=平松一夫編著『基本会計学用語辞典[改訂版]』、同文舘出版8頁など2008年4月 和文
論文第7章 PCAOB(公開会社会計監督委員会)共著上田 真二;生沼 寿彦;;石田眞得編『サーベンスオクスリー法概説』、商事法務259-284頁2007年12月 和文共同執筆
論文インサイダー取引規制のあり方について単著上田 真二;;私法69号239-246頁2007年4月 和文
論文自己株式の取得・処分とインサイダー取引規制(二・完)単著上田 真二;;関西大学法学論集55巻6号46-61頁2006年3月 和文
論文自己株式の取得・処分とインサイダー取引規制(一)単著上田 真二;;関西大学法学論集55巻2号1-27頁2005年7月 25日和文
用語説明「安定操作」など、用語説明単著上田 真二;;松尾聿正=平松一夫編著『基本会計学用語辞典』、同文舘出版8頁など2005年7月 和文
論文証券会社の投資勧誘単著上田 真二;;関西大学法学研究所研究叢書第31冊199-206頁2005年3月 31日和文
論文自己株式の規制単著上田 真二;;田邊光政=吉本健一他編著、『最新 会社法をめぐる理論と実務』(所収)、新日本法規出版18-37頁2003年11月 18日和文
論文インサイダー取引における「開示または断念」の原則について―アメリカ法を参考として―単著上田 真二;;彦根論叢340・341号161-181頁2003年3月 1日和文
判例研究株主総会及び取締役会における議決権の行使についての合意の効力単著上田 真二;;阪大法学52巻5号267-281頁2003年1月 31日和文
論文公開市場を通じてなされたインサイダー取引の民事救済単著上田 真二;;阪大法学51巻1号291-320頁2001年5月 31日和文
論文アメリカにおけるインサイダー取引の民事救済―因果関係を中心として―単著上田 真二;;阪大法学50巻4号105-134頁2000年11月 30日和文
教育業績
- 2024年度
- 1.教育内容・方法の工夫(授業評価等を含む)
法科大学院の商法(会社法)では、あらかじめ授業用のレジュメをWEB上で提供することにより、学生(受講生)に予習の機会を促すこととしている。同授業では、学期中に小テストを何度か行い、理解度を確認するとともに、レポート課題などを通じて文章作成のチェックも行っている。 他の授業も含め、なるべく実際の事例を使って説明することに留意し、とりわけ社会的関心の高い事項については、新聞や雑誌の記事を活用し、法的な問題を理解させることとしている。また、時間軸に沿った説明をするようにも心がけている。 授業評価については、学生のアンケートや教員への公開授業で得た指摘を踏まえ、先にも述べたように、事例を用いること、とりわけ法科大学院の授業では重要判例にもっと言及すること、に気を付けるようになった。オフィスアワーなどを通じた学生からの質問は、それが重要な内容であれば、次回の授業で紹介し、復習を兼ねて解説することもしている。 - 2.作成した教科書、教材、参考書
法学部での授業では、会社法1・2(商法3・4)の授業に際して、レジュメを作成し、配布している。 また、法学部の導入演習について、教材『Civis Academicus』の一部(第5章・第8章)を執筆し、作成に関与した。 - 3.教育方法・教育実践に関する発表、講演等
特になし - 4.その他教育活動上特記すべき事項
特になし