舟場 拓司フナバ タクジ |
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所属学部・学科等
- 社会学部 社会学科 社会システムデザイン専攻
職名 (資格)
- 教授 1997年 4月 1日
現在の役職名
- 社会学部長 就任年月日:2014年10月 1日~2016年9月 30日
- 社会学研究科長 就任年月日:2014年10月 1日~2016年9月 30日
出身学校・専攻
- 大阪大学 経済学部経営 1981年 卒業
出身大学院・研究科
- 大阪大学博士課程 経済学研究科経済学 1986年 修了
取得学位
- 経済学修士 1986年 3月 大阪大学
専門分野
専門分野 | キーワード |
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労働経済学 |
研究課題
現在の研究課題名 | 賃金および雇用構造 |
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研究態様 | 国内共同研究 |
研究期間 | |
研究制度 | |
キーワード | 賃金;雇用; |
研究分野 | |
研究テーマ概要 |
現在の研究課題名 | 人的資本に関する研究 |
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研究態様 | 個人研究 |
研究期間 | |
研究制度 | |
キーワード | 人的資本;実行による学習; |
研究分野 | |
研究テーマ概要 |
研究経歴
- 経済の動きを賃金・雇用構造の点から把える試みをしている。貿易や技術革新の影響を内生的にモデル化し分析することを目標としている。人的資本の考え方は、その際、きわめて有効な手段となる。
研究職歴
- 大阪学院大学経済学部 1986年4月 1日~1995年3月 31日
所属学会
所属学会・団体名 | 役職名 (役職在任期間) |
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日本経済学会 | |
日本労使関係研究協会 |
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研究業績
No. | 研究業績の種類 | 発表年月日 | 標題 | 出版物の種類 | 共著・単著の別 | 出版社・掲載誌 | 巻・号・頁 |
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1 | 論文1 | 2012年3月 2012,03,00,,, | 労働時間の推移に関するノート | 大学・研究所等紀要 | 単著 | 関西大学社会学部紀要 | 第43巻2号145-156 |
2 | 論文1 | 2011年3月 2011,03,00,,, | 雇用保護が労働市場のパフォーマンスに及ぼす影響に関するノート | 大学・研究所等紀要 | 単著 | 関西大学社会学部紀要 | 第42巻3号45-54 |
3 | 論文1 | 2007年3月 2007,03,,,, | 雇用,失業,および未充足求人の変化 | 大学・研究所等紀要 | 単著 | 関西大学社会学部紀要 | 第38巻第2号pp.95-120 |
4 | 論文1 | 2005年3月 2005,03,,,, | 技能の外部性に関する考察 | 大学・研究所等紀要 | 単著 | 関西大学社会学部紀要 | 36巻3号167-173頁 |
5 | 論文1 | 2005年2005,,,,, | 失業率の上昇と技術変化は関係するか。 | 大学・研究所等紀要 | 単著 | 関西大学社会学部紀要 | 37巻1号 |
6 | 論文1 | 2005年2005,,,,, | New Technology and Demand for Educated Workers: The Experience of Japanese Manufacturing in the Era of High-Speed Growth | 学術雑誌 | 共著 | Journal of Japanese and International Economies | |
7 | 論文1 | 2004年3月 2004,03,,,, | 教育の生産に関する考察 | 大学・研究所等紀要 | 単著 | 関西大学社会学部紀要 | 35巻3号123-130頁 |
8 | 論文1 | 2001年9月 2001,09,,,, | 新技術と学歴需要-高度成長期の人的資源の新技術への適応過程- | その他 | 共著 | 帝塚山大学経済学部 Discussion Paper Series J-134 | |
9 | 調査報告22 | 2001年3月 2001,03,,,, | 資料 | 大学・研究所等紀要 | 単著 | 関西大学社会学部紀要 | 32巻3号327-340頁 |
10 | 論文1 | 2000年9月 2000,09,,,, | 賃金格差に関する覚書 | 大学・研究所等紀要 | 単著 | 関西大学社会学部紀要 | 32巻1号pp.163-178 |
11 | 論文1 | 1996年12月 1996,12,,,, | 賃金の職種間連接と効率賃金理論 | 学術雑誌 | 共著 | 『経済研究』47(4) 岩波書店 | pp.324-339 |
12 | 論文1 | 1995年12月 1995,12,,,, | 階層における効率賃金 | 大学・研究所等紀要 | 単著 | 関西大学社会学部紀要 | 27巻2号71-77頁 |
13 | 論文1 | 1993年5月 1993,05,,,, | 産業間賃金格差の決定因について | 学術雑誌 | 共著 | 『日本経済研究』24 日本経済研究センター | pp.42-72 |
論文労働時間の推移に関するノート査読無大学・研究所等紀要単著舟場 拓司関西大学社会学部紀要第43巻2号145-1562012年3月
論文雇用保護が労働市場のパフォーマンスに及ぼす影響に関するノート査読無大学・研究所等紀要単著舟場 拓司関西大学社会学部紀要第42巻3号45-542011年3月
論文雇用,失業,および未充足求人の変化査読無大学・研究所等紀要単著舟場 拓司;関西大学社会学部紀要第38巻第2号pp.95-1202007年3月 和文学部共同研究費 20050401-20060331
論文技能の外部性に関する考察査読無大学・研究所等紀要単著舟場 拓司;関西大学社会学部紀要36巻3号167-173頁2005年3月 和文
論文失業率の上昇と技術変化は関係するか。査読無大学・研究所等紀要単著舟場 拓司;関西大学社会学部紀要37巻1号2005年和文
論文New Technology and Demand for Educated Workers: The Experience of Japanese Manufacturing in the Era of High-Speed Growth査読有学術雑誌共著Yasuhiro Ueshima;Takuji Funaba;Takenori Inoki;Journal of Japanese and International Economies2005年英文
論文教育の生産に関する考察査読無大学・研究所等紀要単著舟場 拓司;関西大学社会学部紀要35巻3号123-130頁2004年3月 和文
論文新技術と学歴需要-高度成長期の人的資源の新技術への適応過程-その他共著上島康弘;舟場拓司;猪木武徳帝塚山大学経済学部 Discussion Paper Series J-1342001年9月 和文
調査報告資料査読無大学・研究所等紀要単著舟場 拓司;非生産労働補完技術変化;非生産-生産労働;関西大学社会学部紀要32巻3号327-340頁2001年3月 和文技術変化が雇用構造に及ぼす営業を分析するための基本的データベースの作成と、それを使った簡単な分析の結果を記述する。製造業で観察される非生産労働者の相対的増加は主に産業内シフト-非生産労働と補完的な技術変化-によってもたらされる。賃金総額の点からも、この時事実が確認されるようである。非生産-生産労働賃金比率の動きを分析にくわえることを指摘する。学部共同研究費 199604-199703
論文賃金格差に関する覚書査読無大学・研究所等紀要単著舟場 拓司;研究開発;人的資本;熟練不熟練;関西大学社会学部紀要32巻1号pp.163-1782000年9月 和文
論文賃金の職種間連接と効率賃金理論査読有学術雑誌共著上島康弘;舟場拓司;Corrine Boyles賃金圧縮;『経済研究』47(4) 岩波書店pp.324-3391996年12月 和文賃金連接性アプローチを用いて格差の意味とそれが存在する仕組みを探った。格差には連接性・レント性・安定性という3つの性格があり、ここでレントの享受は可我種横断的なものであった。これらの事実から格差を労働者の質のちがいや均衡回復までの一時的現象として解釈することはできない。むしろ、労働市場には賃金を通じてレントを供与するような何らかの仕組みが存在していると考えられる。
論文階層における効率賃金査読無大学・研究所等紀要単著舟場 拓司;賃金構造;努力;監視;階層;関西大学社会学部紀要27巻2号71-77頁1995年12月 和文階層モデルとごまかしモデルを組合せ、組織内での努力水準と賃金水準の間の関係について考察した。階層数が一定のもとで、階層が高くなるにつれて、努力水準を高める要因から作用するならば、賃金も上昇する。これは階層間の賃金格差の発生にいたる。
論文産業間賃金格差の決定因について査読有学術雑誌共著上島康弘;舟場拓司;効率賃金;賃金格差;『日本経済研究』24 日本経済研究センターpp.42-721993年5月 和文クロス・セクション分析での産業間賃金格差が何を意味しているかを明らかにする。分析は2部から成る。第2部の主な分析結果は、労働者の質をコントロールしても格差は有意かつ大きく、それは自発的離職率と負の相関を示すということ、そして高賃金産業への労働流入は少なく、格差パターンは過去10年間ほとんど変化していないということである。このことは格差が一時的な現象ではなく、労働市場にレント供与の仕組みがあることを示している。
第II部ではレントの存在理由を検討する。主な分析結果として、第1に、企業規模「5~9人」において全体での賃金プレミアムときわめてよく似た格差パターンがあることを知る。したがって監視費用や組合組織率による格差の説明は適切でない。第2に、同一職種においても類似の格差パターンが存在すること、そして市場収益力が賃金プレミアムに対し高い説明力を持つことを述べる。以上の結果を考慮すると、格差が存在する理由は、企業が収益の一部を所属労働者にはば広く分配することで労働意欲をひき出し、同時に一段高い賃金のために雇用ラショニングを行うという労働市場特有の贈与交換型取引にあると判断できる。
教育業績
- 2024年度
- 1.教育内容・方法の工夫(授業評価等を含む)
2010年度と2011年度の秋学期に,人的資源管理論がご専門の森田教授と,労働経済学が専門の私とで,現代の労働に関する主要トピックスについて,経営学と経済学の立場から合同授業を行った. 2009年度と2010年度には,修士課程で,中国からの留学生を各1名ずつ指導したが,日本語で修士論文を書くことを踏まえて,夏期休暇中にも計6回ずつ補習を行った. 2011年度からは講義内容および予習をweb上で公開している.
2013年度は、夏期休暇中に、二神・堀著『マクロ経済学』の巻末問題を中心に学習会を4回開いた。
2014年度は、10月に初旬にセミナーハウスにおいて一泊二日で卒業研究の中間発表会を実施した。
2015年度は、夏期休暇期間中に、3年次演習生に対してPikettyの『21世紀の資本』に関する文献
講読を5回にわたって行い、その成果を2015年度2月に発表会の形で報告した。
2016年度は、10月初旬にセミナーハウスにおいて一泊二日で卒業研究の中間発表会を実施した。1月末には卒業研究の発表会を開催した。 - 2.作成した教科書、教材、参考書
2009年度から,講義科目について,演習問題をweb上で適宜公開している. 本来は,学生のすべきことであるとは感じつつ,公的統計を使って,現実の経済実態を表す指標を配布し,理論の有用性やトリックを論じるのに使用している.
2016年度、新たな取り組みとして、3年次生の演習において、所得・資産格差の世代間相続に関するレポートを学生と一緒に作成することを試行している。 - 3.教育方法・教育実践に関する発表、講演等
当該期間中の2010年10月から2011年9月までを除く期間で,外部の研究会に参加し,輪番で,論文紹介を行っている. - 4.その他教育活動上特記すべき事項
特になし