久保 宏之クボ ヒロユキ |
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研究業績
No. | 研究業績の種類 | 発表年月日 | 標題 | 出版物の種類 | 共著・単著の別 | 出版社・掲載誌 | 巻・号・頁 |
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1 | 判例批評18 | 2004年6月 2004,06,,,, | 判例解説「分譲住宅の譲受人が価格決定の適否を検討する上で重要な事実について譲渡人の説明がなかったことによる慰謝料請求権の発生」 | 単著 | ジュリスト | 1291号 70頁 | |
2 | 論文1 | 2004年3月 2004,03,,,, | 不動産売買契約終了後の値引き販売と価値保持義務 | 単著 | 関西大学法学研究所 研究叢書第28冊 『マンションの法と管理』 | ||
3 | 判例批評18 | 2004年1月 2004,01,,,, | 演習精選民法破棄判例Ⅱ | 共著 | 法律文化社 | ||
4 | 判例批評18 | 2003年4月 2003,04,,,, | 判例評釈「住宅供給公社の分譲したマンションに暴力団関係者が入居しているため住環境が悪化したとして、マンション居住者が公社に対して求めた損害賠償が認容された事例」 | 単著 | 判例時報 (判例評論530号11-15頁) | 1809号 173-177頁 | |
5 | 著書2 | 2003年3月 2003,03,,,, | プリメール民法4 債権各論(第2版) | 共著 | 法律文化社 | 250頁 | |
6 | 論文1 | 2003年3月 2003,03,,,, | 素描・効果論から見た契約法の分化傾向---契約解放規範と契約維持規範の錯綜--- | 単著 | 関大法学論集 | 52巻4・5号 115-155頁 | |
7 | 判例批評18 | 2003年2月 26日2003,02,26,,, | 判例評釈「遺留分減殺請求権を債権者代位の目的とすることの可否」 | 単著 | 日本評論社 私法判例リマークス | 26号 30-33頁 2003年<上> | |
8 | 論文1 | 2001年12月 14日2001,12,14,,, | 遺産分割請求と債権者代位権 | 単著 | 成文堂 現代民法学の理論と実務の交錯 | 329-352頁 | |
9 | 論文1 | 2001年3月 24日2001,03,24,,, | 電子商取引における消費者保護政策-自主規制か立法規制か | 単著 | 日本評論社 民法学の軌跡と展望・潮見編集代表 | 201-228頁 | |
10 | 論文1 | 2000年7月 2000,07,,,, | 不動産販売価格維持約束と『セールストーク』の拘束力-『紳士協定』裁判例を手掛かりとして- | 単著 | 成文堂 『民法学の課題と展望』 | 59頁 1-614 | |
11 | 著書2 | 2000年5月 2000,05,,,, | コモンセンス民法1・総則 | 共著 | 中央経済社 | 267頁 | |
12 | 著書2 | 2000年5月 2000,05,,,, | プリメール民法4 債権各論 | 共著 | 法律文化社 | 244頁 | |
13 | 論文紹介99 | 2000年3月 2000,03,,,, | 論文紹介「判例における第2次契約法リステイトメントの受容-Gregory E Maggs,IpseDixit:The Restatement(Second)of Contracts and the Modern Development of Contract Law」 | 単著 | アメリカ法 | 299-303頁 | |
14 | 判例研究17 | 2000年1月 2000,01,,,, | 「退任取締役の情報漏洩による信用毀損・東京地判 平成11年2月15日」 | 単著 | 私法判例リマークス | 20号【2000(上)】58-61頁 |
判例批評判例解説「分譲住宅の譲受人が価格決定の適否を検討する上で重要な事実について譲渡人の説明がなかったことによる慰謝料請求権の発生」単著久保 宏之;ジュリスト1291号 70頁2004年6月 和文
論文不動産売買契約終了後の値引き販売と価値保持義務単著久保 宏之;関西大学法学研究所 研究叢書第28冊 『マンションの法と管理』2004年3月 和文
判例批評演習精選民法破棄判例Ⅱ共著久保 宏之;大河;田井;永田;安永編;法律文化社2004年1月 和文
判例批評判例評釈「住宅供給公社の分譲したマンションに暴力団関係者が入居しているため住環境が悪化したとして、マンション居住者が公社に対して求めた損害賠償が認容された事例」単著久保 宏之;判例時報 (判例評論530号11-15頁)1809号 173-177頁2003年4月 和文
著書プリメール民法4 債権各論(第2版)共著久保 宏之;大島博之;下村正明;青野博之;法律文化社250頁2003年3月 和文
論文素描・効果論から見た契約法の分化傾向---契約解放規範と契約維持規範の錯綜---単著久保 宏之;関大法学論集52巻4・5号 115-155頁2003年3月 和文
判例批評判例評釈「遺留分減殺請求権を債権者代位の目的とすることの可否」単著久保 宏之;日本評論社 私法判例リマークス26号 30-33頁 2003年<上>2003年2月 26日和文
論文遺産分割請求と債権者代位権単著久保 宏之;成文堂 現代民法学の理論と実務の交錯329-352頁2001年12月 14日和文
論文電子商取引における消費者保護政策-自主規制か立法規制か単著久保 宏之;日本評論社 民法学の軌跡と展望・潮見編集代表201-228頁2001年3月 24日和文
論文不動産販売価格維持約束と『セールストーク』の拘束力-『紳士協定』裁判例を手掛かりとして-単著久保 宏之;成文堂 『民法学の課題と展望』59頁 1-6142000年7月 和文
著書コモンセンス民法1・総則共著久保 宏之;西村峯裕;中央経済社267頁2000年5月 和文
著書プリメール民法4 債権各論共著久保 宏之;大島俊之;下村正明;青野博之;法律文化社244頁2000年5月 和文
論文紹介論文紹介「判例における第2次契約法リステイトメントの受容-Gregory E Maggs,IpseDixit:The Restatement(Second)of Contracts and the Modern Development of Contract Law」単著久保 宏之;アメリカ法299-303頁2000年3月 和文
判例研究「退任取締役の情報漏洩による信用毀損・東京地判 平成11年2月15日」単著久保 宏之;私法判例リマークス20号【2000(上)】58-61頁2000年1月 和文
教育業績
- 2024年度
- 1.教育内容・方法の工夫(授業評価等を含む)
1. パワーポイント画面による説明 講義科目に限らず、演習科目においても、ホワイトボードに書く時間の節約と事例の関係図を示すことによる理解度の増進を目的としてパワーポイント資料を作成し、授業時に使用、説明に用いた。 2. オリジナルレジュメの事前配布 講義科目においては、授業の円滑な進行と受講者の予習に資するため、事前にオリジナルレジュメを配布した。 レジュメにおいては、講義項目、簡単な説明、予習問題を記載し、受講者の参考に供した。 3. メーリングリストの活用 講義科目においては、受講者をメーリングリストに登録させ、メールによる、予習の細かい指示や小テストの解答、テストの範囲等の通知を行い、メーリングリスト専用のホームページに次回講義時使用の資料をアップロードすることにより、受講者の授業準備の便宜を図った。 - 2.作成した教科書、教材、参考書
1. 講義科目においては、とくに教科書は定めず、いくつかの定評ある概説書を紹介し、その中から選択することを勧めた。 教材としては、レジュメを事前配布したほか、参考判例資料を事前にメーリングリストホームページにアップロードした。さらに、補充の必要がある場合は、講義時に資料を配布した。 2. 演習科目においては、使用したパワーポイント資料をプリントアウトし、終了後に配布した。 - 3.教育方法・教育実践に関する発表、講演等
特になし - 4.その他教育活動上特記すべき事項
特になし