竹下 公視タケシタ コウシ |
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所属学部・学科等
- 経済学部 経済学科 歴史・思想コース
職名 (資格)
- 教授 1996年 4月 1日
現在の役職名
- 経済・政治研究所長 就任年月日:2017年10月 1日~2019年9月 30日
出身学校・専攻
- 高崎経済大学 経済学部経済 1978年 卒業
出身大学院・研究科
- 神戸商科大学博士課程 経済学研究科経済学 1985年 修了
取得学位
- 博士(経済学) 2011年 12月 兵庫県立大学
専門分野
専門分野 | キーワード |
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社会経済学 | |
制度の経済学 |
研究課題
現在の研究課題名 | 現在の社会経済システムと制度経済学 |
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研究態様 | 個人研究 |
研究期間 | |
研究制度 | |
キーワード | 社会経済システム;制度;グローバル化;ICT革命 |
研究分野 | |
研究テーマ概要 |
研究経歴
- グローバル化と情報化のなかの現代の社会経済システムを制度経済学の観点から捉え直し、社会経済システムの社会的・歴史的側面の理解の質的発展と社会経済システム変革の基本的方向を探る
所属学会
所属学会・団体名 | 役職名 (役職在任期間) |
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社会経済システム学会 | |
経済社会学会 | |
国際公共経済学会 |
0
研究業績
No. | 研究業績の種類 | 発表年月日 | 標題 | 出版物の種類 | 共著・単著の別 | 出版社・掲載誌 | 巻・号・頁 |
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1 | 書評6 | 2020年12月 20日2020,12,20,,, | 北川亘太・比嘉夏子・渡辺隆史『地道に取り組むイノベーション―人類学者と制度経済学者が見た現場―』(ナカニシヤ出版、2020年10月20日発行) | 単著 | 『関西大学経済論集』 | 第70巻第3号 | |
2 | 論文1 | 2020年3月 2020,03,00,,, | 現代中国と伝統中国-制度経済学と社会システム論の観点から- | 単著 | 関西大学経済論集 | 第69巻第4号 | |
3 | 研究報告21 | 2019年10月 6日2019,10,06,,, | 金&劉共著訳 超安定システム 試案 | 単著 | (財)アジア・ユーラシア総合研究所(2019年度秋季内外客員研究員研究大会) | ||
4 | 学会発表7 | 2019年9月 8日2019,09,08,,, | 現代中国と伝統中国-周期的王朝交替の歴史から考える- | 単著 | 経済社会学会第55回全国大会 | ||
5 | ワーキングペーパー99 | 2019年8月 20日2019,08,20,,, | 現代中国と伝統中国-周期的王朝交替の歴史から考える- | 単著 | Economic Society of Kansai University, Working Paper Series | J-52 | |
6 | 論文1 | 2018年12月 2018,12,00,,, | 東アジアの地域秩序と社会経済システム―中華文明の観点から― | 単著 | 関西大学経済論集 | 第68巻3号61-80頁 | |
7 | 書評6 | 2018年9月 2018,09,00,,, | 柏原宏紀(著)『明治の技術官僚:近代日本をつくった長州五傑』(中央公論新社、2018年4月25日発行) | 単著 | 関西大学経済論集 | 第68巻第2号、51-59頁 | |
8 | 書評6 | 2016年3月 2016,03,,,, | 佐藤光・中澤信彦(編著)『保守的自由主義の可能性―知性史からのアプローチ』(ナカニシヤ出版、2015年10月30日発行) | 単著 | 関西大学経済論集 | 第65巻第4号 | |
9 | 論文1 | 2016年3月 2016,03,,,, | "Functional Socilalism" and "Functional Capitalism": The "Socialist Market Economy" in China | 単著 | Kansai University Review of Economics | No.18 | |
10 | 論文1 | 2015年12月 2015,12,,,, | 「社会主義市場経済」と所有権制度:「機能的社会主義」と「機能的資本主義」 | 単著 | 関西大学経済論集 | 第65巻第2号 | |
11 | 学会発表7 | 2015年10月 25日2015,10,25,,, | 東アジアの国際秩序(コンフリクト)と社会経済システム | 単著 | 社会・経済システム学会第34会大会 | ||
12 | 学会発表7 | 2015年9月 26日2015,09,26,,, | 現代中国における「社会主義市場経済」の実態―「機能的資本主義」(Functional Capitalism)― | 単著 | 経済社会学会第51回大会 | ||
13 | ワーキングペーパー99 | 2015年9月 2015,09,,,, | 東アジアの国際秩序(コンフリクト)と社会経済システム―日本からもっとも遠く離れた国・中国― | 単著 | Economic Society of Kansai University, Working Paper Series | J-44 | |
14 | ワーキングペーパー99 | 2015年8月 2015,08,,,, | 現代中国における「社会主義市場経済」の実態―「機能的資本主義」(Functional Capitalism)― | 単著 | Economic Society of Kansai University, Working Paper Series | J-43 | |
15 | 論文1 | 2015年6月 2015,06,,,, | 現代中国の社会経済システムと「東アジア」:近代化論と文明論の観点から | 単著 | 関西大学経済論集 | 第65巻第1号 | |
16 | 項目執筆5 | 2015年5月 20日2015,05,20,,, | 制度(institution) | 単著 | 経済社会学会編・富永健一監修『経済社会学キーワード集』ミネルヴァ書房 | ||
17 | 論文1 | 2013年9月 2013,09,,,, | 社会主義体制の崩壊と現代の社会経済システム:「失われた20年」と日本の現在 | 単著 | 関西大学経済論集 | 第63巻第2号 | |
18 | 解説9 | 2013年5月 14日2013,05,14,,, | ダグラス・ノース―制度分析で経済史と理論を結びつけた― | 単著 | 『週刊エコノノミスト』「温経知世」 | 2013年5月14日号 | |
19 | 講演19 | 2011年10月 14日2011,10,14,,, | 経済のグローバル化と現代アジア | 単著 | 吹田市民大学公開講座 | ||
20 | 著書2 | 2011年3月 20日2011,03,20,,, | 現代の社会経済システム―社会システム論と制度論― | 単著 | 関西大学出版部 | ||
21 | 学会発表7 | 2010年7月 3日2010,07,03,,, | 現代の社会経済システム:システム論と制度論 | 単著 | 社会・経済システム学会関西部会 | ||
22 | 書評6 | 2007年12月 2007,12,,,, | 高崎経済大学付属産業研究所(編)『新地場産業と産業環境の現在』(日本評論社、2007年3月31日発行) | 単著 | 高崎経済大学付属産業研究所編『産業研究』 | 第43巻第1・2号合併号 | |
23 | 論文1 | 2007年3月 2007,03,,,, | The Crisis of Total System: Economic Civilization and Change of Institutions | 単著 | Kansai University Review of Economics | No.9 | |
24 | 論文1 | 2006年12月 2006,12,00,,, | 東アジアの時代の社会経済システム:西欧文明との比較を通して | 大学・研究所等紀要 | 単著 | 関西大学経済学会・関西大学経済論集 | 第56巻、第3号、23-47頁 |
25 | 講演19 | 2006年6月 7日2006,06,07,,, | 雇用関係の変質と現代の社会経済システム:第3次産業革命のインパクト | 単著 | 近畿船員地方労働委員会連絡会議 | ||
26 | 論文1 | 2005年12月 2005,12,00,,, | 経済文明と制度的変容:トータル・システムの危機 | 大学・研究所等紀要 | 単著 | 関西大学経済学会・関西大学経済論集 | 第55巻、第3号、37-63頁 |
27 | 書評6 | 2004年4月 2004,04,00,,, | A.G.ホップウッド&P.ミラー(編著)(岡野浩・国部克彦・柴健次監訳)『社会・組織を構築する会計―欧州における学際的研究―』 | 大学・研究所等紀要 | 単著 | 関西大学『商学論集』 | 第49巻第1号、187~199ページ |
28 | 論文1 | 2003年6月 2003,06,,,, | 社会経済システムの構造と現代社会の位置:価値基準の崩壊と外部基準の拡大 | 単著 | 関西大学経済論集 | 第53巻1号1頁-25頁 | |
29 | 論文1 | 2002年12月 2002,12,,,, | 社会経済システムの構造と「構造改革」:経済・政治・文化・自然 | 単著 | 関西大学経済論集 | 第52巻3号47頁-63頁 | |
30 | 論文1 | 2002年3月 2002,03,,,, | 社会経済システムの行方:フォーマルなシステムからトータルなシステムへ | 単著 | 関西大学経済・政治研究所『研究双書』第127冊『経済システム改革と会計制度Ⅲ』 | 167頁-201頁 | |
31 | 論文1 | 2001年12月 2001,12,,,, | IT革命の本質と社会変革の方向:バーチャルからリアルへ | 単著 | 関西大学経済論集 | 第51巻3号1頁-27頁 | |
32 | 論文1 | 2001年5月 2001,05,,,, | デジタル化・グローバル化と仏教の知恵 | 単著 | 駒沢大学仏教経済研究所『仏教経済研究』 | 30号297頁-304頁 | |
33 | 論文1 | 2001年3月 2001,03,,,, | 21世紀の社会経済システムとシステム改革:「現実離れ現実主義」から知恵の時代へ | 単著 | 関西大学経済・政治研究所『研究双書』第124冊『経済システム改革と会計制度』 | 1頁-24頁 | |
34 | 学会発表7 | 2000年12月 21日2000,12,21,,, | Buddhist Thought and Asia in the 21st century: Digitalization, Globalization, and Buddhist Wisdom | 単著 | Kokusai Bukkyou Keizai Forum, Lumbini, Nepal | ||
35 | 論文1 | 2000年12月 2000,12,,,, | 社会科学の転換と近代西欧文明:デジタル社会と現代アジア | 単著 | 関西大学経済論集 | 第50巻3号81頁-108頁 | |
36 | 論文1 | 2000年5月 2000,05,,,, | 制度と経済:制度の視点の根源性 | 単著 | 駒沢大学仏教経済研究所『仏教経済研究』 | 第29号 pp.315-330 | |
37 | 論文1 | 2000年3月 2000,03,,,, | 制度論からみた「現代アジア」と日本 | 単著 | 高崎経済大学附属産業研究所編『「現代アジア』のダイナミズムと日本」 日本評論社 | pp.156-177 | |
38 | 論文1 | 2000年3月 2000,03,,,, | 時代の動向と社会経済システムの改革:科学技術と社会科学の転換 | 単著 | 関西大学経済・政治研究所『研究双書』第119冊『経済システム改革と会計制度』 | pp.1-31 | |
39 | 論文1 | 2000年3月 2000,03,,,, | 経済体制から社会体制へ:社会科学の転換と制度論 | 単著 | 関西大学経済論集 | 第49巻4号 pp.37-58 | |
40 | 学会発表7 | 1999年11月 26日1999,11,26,,, | 移行経済と改革思想の混乱:制度論の視点から | 単著 | 日本学術会議50周年記念第13回経済政策研究連絡委員会シンポジウム | ||
41 | 講演19 | 1999年5月 12日1999,05,12,,, | 時代の趨勢と社会経済システム改革の基本方向 | 単著 | 吹田市民大学公開講座 | ||
42 | 論文1 | 1998年12月 1998,12,,,, | 社会経済システムの変革とシステム論・制度論 | 単著 | 関西大学経済論集 | 第48巻3号 pp.81-106 | |
43 | 書評6 | 1998年9月 1998,09,,,, | 福井敏浩(著)『移行経済の研究:理論と戦略』(滋賀大学経済学部研究叢書第28号、1997年12月25日発行) | 単著 | 『経済社会学会年報XX』 | pp.181-182 | |
44 | 書評6 | 1998年5月 1998,05,,,, | 上村雄彦(著)『カップ・ミュルダール・制度派経済学:一つの経済学批判』(日本図書センター、1997年9月25日発行) | 単著 | 関西大学経済論集 | 第48巻1号 pp.79-84 | |
45 | 論文1 | 1998年4月 1998,04,,,, | 情報化・サービス化と社会経済システム | 単著 | 『関西大学情報処理センターフォーラム 1997』 | 12号13頁-25頁 | |
46 | 論文1 | 1997年10月 1997,10,,,, | 経済システムと制度論:新制度派経済学を超えて | 大学・研究所等紀要 | 単著 | 関西大学経済論集 | 第47巻3・4号合併号 pp.31-66 |
47 | 論文1 | 1997年5月 1997,05,,,, | 現代経済システムの特質:制度と歴史の視点から | 大学・研究所等紀要 | 単著 | 関西大学経済論集 | 第47巻1号 |
48 | 学会発表7 | 1997年4月 12日1997,04,12,,, | 「経済秩序実験の時代」の帰結とその含意―新制度派経済学の視点から― | 単著 | 経済社会学会西部部会 | ||
49 | 書評6 | 1997年3月 1997,03,,,, | 酒井・寺本・吉田・中野(著)『制度の経済学』(中央大学出版部、1995年9月10日発行) | 単著 | 『日本経済政策学会第53回大会年報』 | ||
50 | 翻訳16 | 1996年7月 10日1996,07,10,,, | 制度の経済学:制度と経済行動(下) | 単著 | 晃洋書房 | ||
51 | 学会発表7 | 1996年5月 26日1996,05,26,,, | 移行の経済と制度の経済学:経済システムの変化と多様性 | 単著 | 日本経済政策学会第53回大会 | ||
52 | 翻訳16 | 1996年4月 10日1996,04,10,,, | 制度の経済学:制度と経済行動(上) | 単著 | 晃洋書房 | ||
53 | 論文1 | 1996年4月 1996,04,,,, | ユーゴスラビア自主管理社会主義体制の帰結 | 単著 | 森田憲編著『紛争地域現代史:中東欧』 同文館 | 79頁-93頁 | |
54 | 論文1 | 1995年12月 1995,12,,,, | 制度の経済学・進化論的経済学・移行の経済学 | 大学・研究所等紀要 | 単著 | 関西大学経済論集 | 第45巻5号 pp.31-66 |
55 | 翻訳16 | 1994年12月 20日1994,12,20,,, | 制度・制度変化・経済成果 | 単著 | 晃洋書房 | ||
56 | 学会発表7 | 1994年7月 23日1994,07,23,,, | 新制度派経済学と経済体制論 | 単著 | 日本経済政策学会関西部会 | ||
57 | 論文1 | 1994年6月 1994,06,,,, | 経済体制論と「制度の経済学」 | 大学・研究所等紀要 | 単著 | 関西大学経済論集 | 第44巻2号 pp.39-63 |
58 | 学会発表7 | 1994年5月 20日1994,05,20,,, | 「制度の経済学」と経済体制論 | 単著 | 比較経済体制学会第34会大会 | ||
59 | 論文1 | 1994年4月 1994,04,,,, | 所有論の現状と今後 | 単著 | 関西大学経済論集 | 第44巻1号29頁-57頁 | |
60 | 論文1 | 1994年3月 1994,03,,,, | 経済社会の発展と余暇 | 単著 | 『研究双書』 関西大学経済政治研究所 | 86冊1頁-20頁 | |
61 | 論文1 | 1992年6月 1992,06,,,, | 「私有化」とその理論的基礎 | 単著 | 関西大学経済論集 | 第42巻第2号 | |
62 | 論文1 | 1992年3月 1992,03,,,, | Theory of Property at Present | 単著 | Kansai University Review of Economics and Business | Vol.20, No.2 | |
63 | 研究ノート99 | 1992年3月 1992,03,,,, | 「余暇とサービス経済」イメージの再考 | 単著 | 関西大学経済・政治研究所『調査と資料』第78号『余暇生活とリゾート開発―岩手・沖縄の事例調査を中心に―』 | ||
64 | 学会発表7 | 1991年12月 14日1991,12,14,,, | 所有理論とその適用について | 単著 | 社会・経済システム学会関西部会 | ||
65 | 研究ノート99 | 1991年11月 1991,11,,,, | 所有権論とその適用―ミュンツアーの試み― | 単著 | 関西大学経済論集 | 第41巻第4号 | |
66 | 研究ノート99 | 1991年7月 1991,07,00,,, | ミュンツアーの所有権論―所有権の正当化論を中心に― | 単著 | 関西大学経済論集 | 第41巻第2号 | |
67 | 学会発表7 | 1989年9月 30日1989,09,30,,, | 所有論の現在 | 単著 | 経済社会学会第25会大会 | ||
68 | 翻訳16 | 1989年2月 10日1989,02,10,,, | 所有論 | 共著 | 晃洋書房 | ||
69 | 研究ノート99 | 1989年1月 1989,01,,,, | グリュネバウムの所有権論 | 単著 | 関西大学経済論集 | 第38巻第5号 | |
70 | 論文1 | 1988年11月 1988,11,,,, | 経済体制の類型化について | 単著 | 関西大学経済論集 | 第38巻第4号 | |
71 | 書評6 | 1988年6月 1988,06,,,, | 谷本寬治(著)『企業権力の社会的制御』(千倉書房、1987年9月25日発行) | 単著 | 関西大学経済論集 | 第38巻第2号 | |
72 | 研究ノート99 | 1988年3月 1988,03,,,, | リーヴの所有論 | 単著 | 関西大学経済論集 | 第37巻第6号 | |
73 | 書評6 | 1987年5月 1987,05,,,, | 福田敏浩(著)『比較経済体制論原理―形態論的アプローチ―』(晃洋書房、1985年10月10日発行) | 単著 | 関西大学経済論集 | 第37巻第1号 | |
74 | 学会発表7 | 1987年3月 14日1987,03,14,,, | 経済体制論と所有制度 | 単著 | 社会・経済システム学会関西部会 | ||
75 | 論文1 | 1987年3月 1987,03,,,, | 所有権制度分析のための枠組み | 単著 | 関西大学経済論集 | 第36巻第6号 | |
76 | 学会発表7 | 1986年11月 22日1986,11,22,,, | 所有権制度の選択 | 単著 | 経済社会学会西部部会 | ||
77 | 論文1 | 1986年6月 1986,06,,,, | 地域と日本―日ソ関係― | 単著 | 梅津和郎・井原吉之助・北川勝彦編著『現代日本の国際関係』晃洋書房 | ||
78 | 論文1 | 1986年4月 1986,04,,,, | ソ連・東欧の経済改革と流通部門 | 単著 | 市川繁・梅津和郎編著『比較商業学入門』晃洋書房 | ||
79 | 論文1 | 1985年10月 1985,10,,,, | ユーゴスラビアの地方分権化と共産主義者同盟 | 単著 | 梅津和郎・福田敏浩編著『現代ソ連・東欧の政治と経済』芙蓉書房 | ||
80 | 学会発表7 | 1985年6月 8日1985,06,08,,, | ユーゴスラビア自主管理経済のシミュレーション分析 | 単著 | 社会主義経済学会第25回大会 | ||
81 | 学会発表7 | 1985年5月 26日1985,05,26,,, | ユーゴ型労働者自主管理経済の理論と現実 | 単著 | 日本経済政策学会第42回大会 | ||
82 | 論文1 | 1984年9月 1984,09,00,,, | ユーゴスラビア自主管理経済のシミュレーション分析 | 単著 | 星陵台論集 | 第17巻第1号、34-66頁 | |
83 | 学会発表7 | 1983年11月 5日1983,11,05,,, | 最適所有権制度の選択 | 単著 | 日本経済政策学会関西部会 | ||
84 | 論文1 | 1983年8月 1983,08,00,,, | 最適所有権制度の選択 | 単著 | 星陵台論集 | 第16巻第1号、42-60頁 | |
85 | 論文1 | 1982年8月 1982,08,00,,, | ユーゴ経済におけるインフレと失業のトレード・オフ:ポリシー・ミックスの可能性 | 単著 | 星陵台論集 | 第15巻第1号、86-108頁 | |
86 | 論文1 | 1981年12月 1981,12,00,,, | 経済システムの産出効果測定の試みについて:東西両ドイツ経済の比較 | 単著 | 星陵台論集 | 第14号第2号、112-137頁 | |
87 | 論文1 | 1980年9月 1980,09,00,,, | ユーゴスラビアにおける経済システムの構造変化1945-78年:システム論的分析の試み | 単著 | 星陵台論集 | 第13巻第1号、58-74頁 |
書評北川亘太・比嘉夏子・渡辺隆史『地道に取り組むイノベーション―人類学者と制度経済学者が見た現場―』(ナカニシヤ出版、2020年10月20日発行)単著竹下 公視『関西大学経済論集』第70巻第3号2020年12月 20日
論文現代中国と伝統中国-制度経済学と社会システム論の観点から-単著竹下 公視関西大学経済論集第69巻第4号2020年3月
研究報告金&劉共著訳 超安定システム 試案単著竹下 公視(財)アジア・ユーラシア総合研究所(2019年度秋季内外客員研究員研究大会)2019年10月 6日
学会発表現代中国と伝統中国-周期的王朝交替の歴史から考える-単著竹下 公視経済社会学会第55回全国大会2019年9月 8日経済社会学会第55回全国大会
ワーキングペーパー現代中国と伝統中国-周期的王朝交替の歴史から考える-単著竹下 公視Economic Society of Kansai University, Working Paper SeriesJ-522019年8月 20日
論文東アジアの地域秩序と社会経済システム―中華文明の観点から―単著竹下 公視関西大学経済論集第68巻3号61-80頁2018年12月
書評柏原宏紀(著)『明治の技術官僚:近代日本をつくった長州五傑』(中央公論新社、2018年4月25日発行)単著竹下 公視関西大学経済論集第68巻第2号、51-59頁2018年9月
書評佐藤光・中澤信彦(編著)『保守的自由主義の可能性―知性史からのアプローチ』(ナカニシヤ出版、2015年10月30日発行)単著竹下 公視関西大学経済論集第65巻第4号2016年3月
論文"Functional Socilalism" and "Functional Capitalism": The "Socialist Market Economy" in China単著竹下 公視Kansai University Review of EconomicsNo.182016年3月
論文「社会主義市場経済」と所有権制度:「機能的社会主義」と「機能的資本主義」単著竹下 公視関西大学経済論集第65巻第2号2015年12月
学会発表東アジアの国際秩序(コンフリクト)と社会経済システム単著竹下 公視社会・経済システム学会第34会大会2015年10月 25日
学会発表現代中国における「社会主義市場経済」の実態―「機能的資本主義」(Functional Capitalism)―単著竹下 公視経済社会学会第51回大会2015年9月 26日
ワーキングペーパー東アジアの国際秩序(コンフリクト)と社会経済システム―日本からもっとも遠く離れた国・中国―単著竹下 公視Economic Society of Kansai University, Working Paper SeriesJ-442015年9月
ワーキングペーパー現代中国における「社会主義市場経済」の実態―「機能的資本主義」(Functional Capitalism)―単著竹下 公視Economic Society of Kansai University, Working Paper SeriesJ-432015年8月
論文現代中国の社会経済システムと「東アジア」:近代化論と文明論の観点から単著竹下 公視関西大学経済論集第65巻第1号2015年6月
項目執筆制度(institution)単著竹下 公視経済社会学会編・富永健一監修『経済社会学キーワード集』ミネルヴァ書房2015年5月 20日
論文社会主義体制の崩壊と現代の社会経済システム:「失われた20年」と日本の現在単著竹下 公視関西大学経済論集第63巻第2号2013年9月
解説ダグラス・ノース―制度分析で経済史と理論を結びつけた―単著竹下 公視『週刊エコノノミスト』「温経知世」2013年5月14日号2013年5月 14日
講演経済のグローバル化と現代アジア単著竹下 公視吹田市民大学公開講座2011年10月 14日
著書現代の社会経済システム―社会システム論と制度論―単著竹下 公視関西大学出版部2011年3月 20日
学会発表現代の社会経済システム:システム論と制度論単著竹下 公視社会・経済システム学会関西部会2010年7月 3日
書評高崎経済大学付属産業研究所(編)『新地場産業と産業環境の現在』(日本評論社、2007年3月31日発行)単著竹下 公視高崎経済大学付属産業研究所編『産業研究』第43巻第1・2号合併号2007年12月
論文The Crisis of Total System: Economic Civilization and Change of Institutions単著竹下 公視Kansai University Review of EconomicsNo.92007年3月
論文東アジアの時代の社会経済システム:西欧文明との比較を通して大学・研究所等紀要単著竹下 公視;関西大学経済学会・関西大学経済論集第56巻、第3号、23-47頁2006年12月 和文
講演雇用関係の変質と現代の社会経済システム:第3次産業革命のインパクト単著竹下 公視近畿船員地方労働委員会連絡会議2006年6月 7日
論文経済文明と制度的変容:トータル・システムの危機大学・研究所等紀要単著竹下 公視;関西大学経済学会・関西大学経済論集第55巻、第3号、37-63頁2005年12月 和文
書評A.G.ホップウッド&P.ミラー(編著)(岡野浩・国部克彦・柴健次監訳)『社会・組織を構築する会計―欧州における学際的研究―』査読無大学・研究所等紀要単著竹下 公視;関西大学『商学論集』第49巻第1号、187~199ページ2004年4月 和文
論文社会経済システムの構造と現代社会の位置:価値基準の崩壊と外部基準の拡大単著竹下 公視;関西大学経済論集第53巻1号1頁-25頁2003年6月
論文社会経済システムの構造と「構造改革」:経済・政治・文化・自然単著竹下 公視;関西大学経済論集第52巻3号47頁-63頁2002年12月
論文社会経済システムの行方:フォーマルなシステムからトータルなシステムへ単著竹下 公視;関西大学経済・政治研究所『研究双書』第127冊『経済システム改革と会計制度Ⅲ』167頁-201頁2002年3月
論文IT革命の本質と社会変革の方向:バーチャルからリアルへ単著竹下 公視;関西大学経済論集第51巻3号1頁-27頁2001年12月
論文デジタル化・グローバル化と仏教の知恵単著竹下 公視;駒沢大学仏教経済研究所『仏教経済研究』30号297頁-304頁2001年5月
論文21世紀の社会経済システムとシステム改革:「現実離れ現実主義」から知恵の時代へ単著竹下 公視;関西大学経済・政治研究所『研究双書』第124冊『経済システム改革と会計制度』1頁-24頁2001年3月
学会発表Buddhist Thought and Asia in the 21st century: Digitalization, Globalization, and Buddhist Wisdom単著TAKESHITA Koshi;Kokusai Bukkyou Keizai Forum, Lumbini, Nepal2000年12月 21日Kokusai Bukkou Keiei Forum
論文社会科学の転換と近代西欧文明:デジタル社会と現代アジア単著竹下 公視;関西大学経済論集第50巻3号81頁-108頁2000年12月
論文制度と経済:制度の視点の根源性単著竹下 公視;駒沢大学仏教経済研究所『仏教経済研究』第29号 pp.315-3302000年5月 和文
論文制度論からみた「現代アジア」と日本単著竹下 公視;高崎経済大学附属産業研究所編『「現代アジア』のダイナミズムと日本」 日本評論社pp.156-1772000年3月 和文
論文時代の動向と社会経済システムの改革:科学技術と社会科学の転換単著竹下 公視;関西大学経済・政治研究所『研究双書』第119冊『経済システム改革と会計制度』pp.1-312000年3月 和文
論文経済体制から社会体制へ:社会科学の転換と制度論単著竹下 公視;関西大学経済論集第49巻4号 pp.37-582000年3月 和文
学会発表移行経済と改革思想の混乱:制度論の視点から単著竹下 公視;日本学術会議50周年記念第13回経済政策研究連絡委員会シンポジウム1999年11月 26日日本学術会議50周年記念第13回経済政策研究連絡委員会シンポジウム和文
講演時代の趨勢と社会経済システム改革の基本方向単著竹下 公視吹田市民大学公開講座1999年5月 12日
論文社会経済システムの変革とシステム論・制度論単著竹下 公視;関西大学経済論集第48巻3号 pp.81-1061998年12月 和文
書評福井敏浩(著)『移行経済の研究:理論と戦略』(滋賀大学経済学部研究叢書第28号、1997年12月25日発行)単著竹下 公視;『経済社会学会年報XX』pp.181-1821998年9月 和文
書評上村雄彦(著)『カップ・ミュルダール・制度派経済学:一つの経済学批判』(日本図書センター、1997年9月25日発行)単著竹下 公視;関西大学経済論集第48巻1号 pp.79-841998年5月 和文
論文情報化・サービス化と社会経済システム単著竹下 公視;『関西大学情報処理センターフォーラム 1997』12号13頁-25頁1998年4月 和文
論文経済システムと制度論:新制度派経済学を超えて大学・研究所等紀要単著竹下 公視;関西大学経済論集第47巻3・4号合併号 pp.31-661997年10月 和文
論文現代経済システムの特質:制度と歴史の視点から大学・研究所等紀要単著竹下 公視;関西大学経済論集第47巻1号1997年5月 和文
学会発表「経済秩序実験の時代」の帰結とその含意―新制度派経済学の視点から―単著竹下 公視経済社会学会西部部会1997年4月 12日
書評酒井・寺本・吉田・中野(著)『制度の経済学』(中央大学出版部、1995年9月10日発行)単著竹下 公視;『日本経済政策学会第53回大会年報』1997年3月 和文
翻訳制度の経済学:制度と経済行動(下)単著竹下 公視晃洋書房1996年7月 10日
学会発表移行の経済と制度の経済学:経済システムの変化と多様性単著竹下 公視;日本経済政策学会第53回大会1996年5月 26日日本経済政策学会第53回大会和文
翻訳制度の経済学:制度と経済行動(上)単著竹下 公視;晃洋書房1996年4月 10日和文
論文ユーゴスラビア自主管理社会主義体制の帰結単著竹下 公視;森田憲編著『紛争地域現代史:中東欧』 同文館79頁-93頁1996年4月 和文
論文制度の経済学・進化論的経済学・移行の経済学大学・研究所等紀要単著竹下 公視;関西大学経済論集第45巻5号 pp.31-661995年12月 和文
翻訳制度・制度変化・経済成果単著竹下 公視;晃洋書房1994年12月 20日和文
学会発表新制度派経済学と経済体制論単著竹下 公視日本経済政策学会関西部会1994年7月 23日
論文経済体制論と「制度の経済学」大学・研究所等紀要単著竹下 公視;関西大学経済論集第44巻2号 pp.39-631994年6月 和文
学会発表「制度の経済学」と経済体制論単著竹下 公視比較経済体制学会第34会大会1994年5月 20日
論文所有論の現状と今後単著竹下 公視;関西大学経済論集第44巻1号29頁-57頁1994年4月 和文
論文経済社会の発展と余暇単著竹下 公視;『研究双書』 関西大学経済政治研究所86冊1頁-20頁1994年3月 和文
論文「私有化」とその理論的基礎単著竹下 公視関西大学経済論集第42巻第2号1992年6月
論文Theory of Property at Present単著竹下 公視Kansai University Review of Economics and BusinessVol.20, No.21992年3月
研究ノート「余暇とサービス経済」イメージの再考単著竹下 公視関西大学経済・政治研究所『調査と資料』第78号『余暇生活とリゾート開発―岩手・沖縄の事例調査を中心に―』1992年3月
学会発表所有理論とその適用について単著竹下 公視社会・経済システム学会関西部会1991年12月 14日
研究ノート所有権論とその適用―ミュンツアーの試み―単著竹下 公視関西大学経済論集第41巻第4号1991年11月
研究ノートミュンツアーの所有権論―所有権の正当化論を中心に―単著竹下 公視関西大学経済論集第41巻第2号1991年7月
学会発表所有論の現在単著竹下 公視経済社会学会第25会大会1989年9月 30日
翻訳所有論共著竹下 公視晃洋書房1989年2月 10日
研究ノートグリュネバウムの所有権論単著竹下 公視関西大学経済論集第38巻第5号1989年1月
論文経済体制の類型化について単著竹下 公視関西大学経済論集第38巻第4号1988年11月
書評谷本寬治(著)『企業権力の社会的制御』(千倉書房、1987年9月25日発行)単著竹下 公視関西大学経済論集第38巻第2号1988年6月
研究ノートリーヴの所有論単著竹下 公視関西大学経済論集第37巻第6号1988年3月
書評福田敏浩(著)『比較経済体制論原理―形態論的アプローチ―』(晃洋書房、1985年10月10日発行)単著竹下 公視関西大学経済論集第37巻第1号1987年5月
学会発表経済体制論と所有制度単著竹下 公視社会・経済システム学会関西部会1987年3月 14日
論文所有権制度分析のための枠組み単著竹下 公視関西大学経済論集第36巻第6号1987年3月
学会発表所有権制度の選択単著竹下 公視経済社会学会西部部会1986年11月 22日
論文地域と日本―日ソ関係―単著竹下 公視梅津和郎・井原吉之助・北川勝彦編著『現代日本の国際関係』晃洋書房1986年6月
論文ソ連・東欧の経済改革と流通部門単著竹下 公視市川繁・梅津和郎編著『比較商業学入門』晃洋書房1986年4月
論文ユーゴスラビアの地方分権化と共産主義者同盟単著竹下 公視梅津和郎・福田敏浩編著『現代ソ連・東欧の政治と経済』芙蓉書房1985年10月
学会発表ユーゴスラビア自主管理経済のシミュレーション分析単著竹下 公視社会主義経済学会第25回大会1985年6月 8日
学会発表ユーゴ型労働者自主管理経済の理論と現実単著竹下 公視日本経済政策学会第42回大会1985年5月 26日
論文ユーゴスラビア自主管理経済のシミュレーション分析単著竹下 公視星陵台論集第17巻第1号、34-66頁1984年9月
学会発表最適所有権制度の選択単著竹下 公視日本経済政策学会関西部会1983年11月 5日
論文最適所有権制度の選択単著竹下 公視星陵台論集第16巻第1号、42-60頁1983年8月
論文ユーゴ経済におけるインフレと失業のトレード・オフ:ポリシー・ミックスの可能性単著竹下 公視星陵台論集第15巻第1号、86-108頁1982年8月
論文経済システムの産出効果測定の試みについて:東西両ドイツ経済の比較単著竹下 公視星陵台論集第14号第2号、112-137頁1981年12月
論文ユーゴスラビアにおける経済システムの構造変化1945-78年:システム論的分析の試み単著竹下 公視星陵台論集第13巻第1号、58-74頁1980年9月
教育業績
- 2024年度
- 1.教育内容・方法の工夫(授業評価等を含む)
専門科目については、講義内容の理解を助けるために、①各回の講義の初めに前回の講義内容を概説する、②講義の進行に合わせて適宜資料を配付したり、パワーポイントを利用する、③理解度を確認するための小テストや持ち帰り試験を実施する、などの工夫を行っている。 演習(ゼミナール)については、時間数(週1回90分)不足や理解不足を補うために、①全学年が参加できる週1~2回のサブ・ゼミ、②学期中の合宿ゼミ、③夏期・春期休暇中の全学年合同合宿ゼミ、などを実施している。 大学院においては、学内・学外での研究会への参加・発表の機会を可能な限り提供するようにしている。 - 2.作成した教科書、教材、参考書
専門科目においては、パワーポイントで講義する際には、その資料を全員に配布する。その他には、特別な教科書・教材は作成していないが、必要に応じて資料を作成し、配布している。 演習においては、学生の研究テーマに応じた書籍や資料を適宜紹介し、渡している。 大学院においては、院生の研究テーマに応じた文献を適宜紹介し、本人が用意できないものについては、可能なものは提供している。 - 3.教育方法・教育実践に関する発表、講演等
特になし - 4.その他教育活動上特記すべき事項
「1 教育内容・方法の工夫」の項に記したように、演習(ゼミナール)に関して、週1回90分の時間では質・量ともに不足するので、正課の時間を上回るサブ・ゼミや合宿を実施している。