大門 信也ダイモン シンヤ |
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所属学部・学科等
- 社会学部 社会学科 社会学専攻
職名 (資格)
- 教授 2023年 4月 1日
出身学校・専攻
- 青山学院大学 文学部史学科 1999年 卒業
出身大学院・研究科
- 福島大学修士課程 地域政策科学研究科2002年 修了
- 法政大学博士課程 社会科学研究科政策科学専攻 2008年 修了
取得学位
- 博士（政策科学） 2008年 3月 法政大学
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研究業績
| No. | 研究業績の種類 | 発表年月日 | 標題 | 出版物の種類 | 共著・単著の別 | 出版社・掲載誌 | 巻・号・頁 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 1 | 論文1 | 2012年4月 4日2012,04,04,,, | 不正義の感覚にもとづく問責‐答責関係の形成――規範概念としての「社会」の構想 | 単行本 | 分担執筆 | 法政大学出版局 | pp. 173-196 |
| 2 | 訳書4 | 2012年3月 8日2012,03,08,,, | 誰が負を引き受けるのか――原発・ダム・空港立地をめぐる紛争と市民社会 | 単行本 | 分担執筆 | 世界思想社 | pp. 161-231 (第6章と結論) |
| 3 | 論文1 | 2011年12月 2011,12,,,, | 震災復興のための再生可能エネルギー事業のあり方を考える――ローカルなマネーの活用可能性と諸課題 | 学術雑誌 | 単著 | 政経研究 | (97): pp. 17-28 |
| 4 | 論文1 | 2010年11月 2010,11,,,, | 社会学的サウンドスケープ論は何を問うのか? | 学術雑誌 | 単著 | サウンドスケープ | 12(1): pp. 1-8 |
| 5 | 国際学会8 | 2009年11月 2009,11,,,, | The Limit of Technical Solutions in Institutions for Pollution Control: A Case Study of Institutions for Monitoring Vibrations Caused by Trains, in Japan | その他 | 単著 | ||
| 6 | 論文1 | 2008年11月 15日2008,11,15,,, | 責任実践としての近隣騒音問題--「被害を訴えることの意味」の規範理論的考察 | 学術雑誌 | 単著 | 環境社会学研究 | 14: pp. 155-169 |
| 7 | 論文1 | 2008年9月 30日2008,09,30,,, | 新幹線振動対策制度の硬直性と＜正統化の循環＞ | 学術雑誌 | 単著 | 社会学評論 | 59(2): pp. 282-298 |
| 8 | 論文1 | 2003年10月 31日2003,10,31,,, | マイノリティを生みだす認識の社会的構造――拡声器騒音被害をめぐって | 学術雑誌 | 単著 | 環境社会学研究 | 9: pp. 92-106 |
論文不正義の感覚にもとづく問責‐答責関係の形成――規範概念としての「社会」の構想査読無単行本分担執筆大門信也;法政大学出版局pp. 173-1962012年4月 4日日本語4588602551『規範理論の探究と公共圏の可能性』（舩橋晴俊・寿福真美編）に収録
訳書誰が負を引き受けるのか――原発・ダム・空港立地をめぐる紛争と市民社会査読無単行本分担執筆大門信也;湯浅陽一;リンダマン香織;世界思想社pp. 161-231 (第6章と結論)2012年3月 8日978-4-7907-1561-0第6章と結論を担当
論文震災復興のための再生可能エネルギー事業のあり方を考える――ローカルなマネーの活用可能性と諸課題査読無学術雑誌単著大門信也;政経研究(97): pp. 17-28 2011年12月 政治経済研究所
論文社会学的サウンドスケープ論は何を問うのか?査読無学術雑誌単著大門信也;社会的なるもの;象徴と地平;利害;価値葛藤;サウンドスケープ12(1): pp. 1-82010年11月 日本サウンドスケープ協会日本語
国際学会The Limit of Technical Solutions in Institutions for Pollution Control: A Case Study of Institutions for Monitoring Vibrations Caused by Trains, in Japan査読無その他単著Shinya DAIMON;2009年11月 The Second International Symposium on Environmental Sociology in East Asiataiwanenglish
論文責任実践としての近隣騒音問題--「被害を訴えることの意味」の規範理論的考察査読有学術雑誌単著大門信也;騒音被害者の会;問責-答責関係;応答責任;規範理論;環境社会学研究14: pp. 155-1692008年11月 15日環境社会学会日本語本稿の目的は責任実践の観点から,近隣騒音の被害を訴えることの意味について考察し,この問題への適切な制度的対処のあり方を探ることにある。この目的のために「騒音被害者の会」に関する文献資料および聞き取り調査のデータを分析したところ,1970年以降,この会が個々の会員の解決へ取り組みを支援してきたことがわかった。とりわけ騒音被害者の会は,会員たちが粘り強く相手に責任を問い,応答を求め続けることを促してきた。こうした活動は,<問責-答責関係>を構築する努力として理解できる。このような実践において「責任」は,何か負担すべき実体や誰かへの配慮としてのみならず,責任を問いそれに答える人々の関係および過程としての特徴を色濃く有していると理解できる。このような考察にもとづき筆老は,近隣騒音問題に対処するためには,<問責-答責関係>を維持するという観点のもとに行政制度を再吟味する必要があると提言する。また<問責-答責関係>の視座が,環境社会学にとって重要な規範理論的枠組みであることを指摘する。
論文新幹線振動対策制度の硬直性と＜正統化の循環＞査読有学術雑誌単著大門信也;社会学評論59(2): pp. 282-2982008年9月 30日日本社会学会
論文マイノリティを生みだす認識の社会的構造――拡声器騒音被害をめぐって査読有学術雑誌単著大門信也;騒音問題;主観的環境被害;環境社会学研究9: pp. 92-1062003年10月 31日環境社会学会日本語本稿では市街地で流されるBGMやマナー放送,あるいは防災無線放送などにより生じる拡声器騒音被害について考察する。拡声器騒音は主観的な被害現象であることから従来の工学的騒音研究とは異なる視点からの分析が必要となる。そこで,拡声器騒音問題を人々の拡声器音に対する意味づけの対立と捉え以下の分析を行った。まず拡声器騒音をめぐる言説を概観したところ,この問題が受容者=多数派/被害者=少数派という図式で認識されていることが確認された。次に防災無線に関する意識調査結果と街路に流されるBGMに関する意識調査結果を分析したところ,拡声器騒音被害についての人々の認識は音を肯定する人と音を聞いていない人を同一視し,音をうるさいと感じる人をマイノリティ化させることにより立ち現れていることが明らかになった。こうした分析をつうじて受容者=多数派/被害者=少数派という認識自体が被害を生みだしていること,そしてそうした認識を現出させてしまう不特定多数の人々に音を聞かせる行為自体の加害性を指摘する。
教育業績
- 2024年度
- １．教育内容・方法の工夫（授業評価等を含む）
【講義科目】 ・資格資料をできる限り多く提示しながら進めることで、理解の促進をはかっている。またそれぞれのトピックに関連するドキュメンタリー映像などを見せることで、より具体性をともなった理解を促している。 ・講義内容のうち、一つのトピックに対して必ず一回以上、当日の授業に対する理解を文章にまとめさせ提出させている。次の授業の冒頭にいくつか優秀なものをピックアップし、書画カメラにて提示し、それに対するコメントを行っている。受講者自身の言葉で「おさらい」をすることで、受講者全体の理解の底上げをはかっている。 ・上記に加えて、受講者の感想、コメント、考察なども、必要と思われるものについてコメントをさしはさみながら受講者全体にフィードバックしている。これにより講義に対話性を持たせている。 【演習科目】 ・専門演習では、特定の問題を共通研究課題として、現地見学・調査とそのレポート、学内での関連文献の読み込みと討論を組み合わせて行っている。これにより、社会問題を多角的に理解するための方法の習得を促している。 ・基礎演習科目では、様々な課題を学期内に複数回提出させ、またそれにコメントを付してフィードバックするという繰り返し作業を行っている。これにより、授業外での学習を促すとともに、より小刻みなステップアップができるように留意している。また優秀なものについては、全員に提示し公開でコメントすることで、受講者全体の理解促進をはかっている。 ・課題の提出・再提出など再チャレンジの機会を個別に設定することで、学習水準の底上げをはかっている。 - ２．作成した教科書、教材、参考書
・これまで教材は独自に作成したものを中心に使用している。 ・作成にかかわった教科書には下記のものがある。 舩橋晴俊編，2011，『環境社会学』弘文堂． ＊コラム「再生可能エネルギーと地域間連携」（216頁）を担当執筆した。再生可能エネルギーの普及に関して、東京都など先進自治体を中心に取り組まれている「地域間連携」構想について解説を行った。 - ３．教育方法・教育実践に関する発表、講演等
特になし - ４．その他教育活動上特記すべき事項
・ 高大連携の一環として模擬授業を行っている。2010年は9月に西宮（市立）高等学校、2011年は11月に京都府立西乙訓高等学校で行った。いずれも受講者は2年生で、講義タイトルは「社会学の眼差し」であった。高校生の日常生活に即したに身近な話題を盛り込んだり、受講者に簡単な実演をしてもらうなどの参加型の形式を取り入れることで、高校までとは異なる大学ならではの学びの面白さを提示するよう努めている。