松本 渉マツモト ワタル |
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所属学部・学科等
- 総合情報学部 総合情報学科
職名 (資格)
- 教授 2017年 4月 1日
出身学校・専攻
- 東京大学 経済学部経済学科 1999年 卒業
出身大学院・研究科
- 東京大学修士課程 新領域創成科学研究科環境学専攻 2001年 修了
- 東京大学博士課程 新領域創成科学研究科環境学専攻 2004年 修了
取得学位
- 博士(国際協力学) 2004年 3月 東京大学
専門分野
専門分野 | キーワード |
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社会調査論 | ; |
経営組織論 | ; |
研究職歴
- 日本学術振興会特別研究員(DC2) 2003年4月 1日~2004年3月 31日
- 情報・システム研究機構 統計数理研究所 助手 2004年4月 1日~2007年3月 31日
- 総合研究大学院大学複合科学研究科統計科学専攻 助手 2004年4月 ~2007年3月
- 総合研究大学院大学複合科学研究科統計科学専攻 助教 2007年4月 ~2010年3月
- 情報・システム研究機構 統計数理研究所 助教 2007年4月 ~2010年3月
- 関西大学総合情報学部 准教授 2010年4月 1日~2017年3月 31日
- 関西大学総合情報学部 教授 2017年4月 1日
受賞・学術賞
- 平成18年度日本経営学会賞(論文部門) 2007年 9月 6日 (日本経営学会)
- 日本行動計量学会 肥田野直・水野欽司(奨励賞)(2008年度) 2008年 9月 4日 (日本行動計量学会)
- 第7回社会調査協会賞(『社会と調査』賞) 2017年 11月 17日 (一般社団法人 社会調査協会)
所属学会
所属学会・団体名 | 役職名 (役職在任期間) |
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日本行動計量学会 | 日本行動計量学会選挙管理委員会委員(2008年12月 2日~2009年3月 31日), 日本行動計量学会理事(2009年4月 1日~2021年3月 31日), 日本行動計量学会広報委員会委員(2009年4月 ~2018年3月 ), 第38回大会実行委員会副実行委員長(2009年7月 ~2010年9月 ), 統計関連学会連合大会(2010年度・2011年度)運営委員(2009年9月 ~2011年), 日本行動計量学会広報委員会委員長(2012年4月 ~2015年3月 31日), 日本行動計量学会選挙管理委員会委員(2011年11月 21日~2012年3月 31日), 日本行動計量学会組織検討委員会委員(2012年4月 ~2015年3月 31日), 日本行動計量学会刊行物委員会委員(2012年4月 ~2015年3月 31日), 日本行動計量学会大会担当委員会委員(2012年4月 ~2018年3月 ), 統計関連学会連合・教材開発委員会委員(2012年11月 2日~2017年3月 31日), 大学間連携共同教育推進事業プロジェクト「データに基づく課題解決型人材育成に資する統計教育質保証」統計教育大学間連携ネトワーク・カリキュラム策定委員会委員(2012年11月 2日~2017年3月 31日), 日本行動計量学会大会担当委員会委員長(2015年4月 ~2018年3月 31日), 日本行動計量学会選挙管理委員会委員長(2014年11月 10日~2015年3月 31日), 日本行動計量学会資料アーカイブス委員会委員(2015年6月 12日~2021年3月 31日), 日本行動計量学会和文誌編集委員会副委員長(2015年6月 12日~2021年3月 31日), 日本行動計量学会資料アーカイブス委員会(2018年4月 1日~2021年3月 31日), 日本行動計量学会和文誌編集委員会委員(2015年6月 12日) |
組織学会 | |
日本NPO学会 | |
日本経営学会 | |
国際開発学会 | |
グローバル・ビジネス・リサーチ・センター | |
International Society for Third-Sector Research (ISTR) | |
Association for Research on Nonprofit Organizations and Voluntary Action (ARNOVA) | |
日本統計学会 | |
American Association for Public Opinion Research (AAPOR) | |
一般社団法人社会調査協会 | 一般社団法人社会調査協会科目認定委員(2008年6月 ), 一般社団法人社会調査協会倫理委員(2009年5月 ), 『社会と調査』専門査読委員(2011年11月 30日~2014年10月 31日), 一般社団法人社会調査協会編集委員(2014年6月 11日~2018年3月 31日), 一般社団法人社会調査協会選挙管理委員(2013年6月 12日~2014年3月 31日), 一般社団法人社会調査協会広報小委員会委員(2013年7月 24日~2015年3月 31日), 一般社団法人社会調査協会選挙管理委員(2015年6月 10日~2016年3月 31日), 一般社団法人社会調査協会理事(2016年5月 21日), 一般社団法人社会調査協会倫理委員会委員長(2017年11月 18日), 一般社団法人社会調査協会自治体研修プログラム検討委員会(2018年5月 26日) |
日本世論調査協会 | |
日本社会関係学会 |
0
研究業績
No. | 研究業績の種類 | 発表年月日 | 標題 | 出版物の種類 | 共著・単著の別 | 出版社・掲載誌 | 巻・号・頁 |
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1 | 論文1 | 2023年12月 8日2023,12,08,,, | 日本人の社会貢献意識は低いのか? | 単行本 | 単著 | 坂本治也編『日本の寄付を科学する-利他のアカデミア入門-』明石書店 | 第4章,pp.63-74 |
2 | 学会発表7 | 2023年11月 24日2023,11,24,,, | 調査の標本抽出枠に用いられる年齢の上限 | 国内共著 | |||
3 | 座談99 | 2023年11月 24日2023,11,24,,, | ネット調査は世論調査を救えるのか? | ||||
4 | 学会発表7 | 2023年8月 31日2023,08,31,,, | 継続調査と国際比較調査の意義と課題-地域の継続調査と日米韓の国際比較調査の実践から- | その他 | 単著 | 『日本行動計量学会第51回大会抄録集』 | pp.222-225 |
5 | 学会発表7 | 2023年8月 31日2023,08,31,,, | 安全保障政策に対する意識形成要因の国際比較―朝鮮半島核・ミサイル問題の中の日米韓三カ国― | その他 | 国内共著 | 『日本行動計量学会第51回大会抄録集』 | pp.230-233 |
6 | 学会発表7 | 2023年8月 31日2023,08,31,,, | 働き方と社会貢献の関わりについての国際比較 | その他 | 単著 | 『日本行動計量学会第51回大会抄録集』 | pp.234-237 |
7 | 論文1 | 2023年7月 2023,07,00,,, | 郵送調査における返送日数に関する分析―「高槻市と関西大学による高槻市民郵送調査」の消印日付の活用― | 大学・研究所等紀要 | 単著 | 『情報研究』 | 第57号,pp.1-20 |
8 | 論文1 | 2023年3月 2023,03,00,,, | 日本企業における製造業のサービス化における管理会計の実態調査 | 大学・研究所等紀要 | 共著 | 『立教経済学研究』 | 76(4): 23-57 |
9 | 自著紹介99 | 2022年12月 2022,12,00,,, | 『社会調査の方法論』の刊行をふり返る | 大学・研究所等紀要 | 単著 | 『情報研究』 | 第56号,pp.129-138 |
10 | 書評6 | 2022年10月 31日2022,10,31,,, | 鈴木督久著『世論調査の真実』 | その他 | 『よろん』 | 130号,pp.50-55 | |
11 | 雑誌記事15 | 2022年9月 23日2022,09,23,,, | 国際比較から考える日本人の社会貢献意識 | その他 | 単著 | 日本寄付財団寄付研究センター Academic Research on Donations | https://nippon-donation.org/papers/921/ |
12 | シンポジウム99 | 2022年8月 30日2022,08,30,,, | 日本行動計量学会50回大会シンポジウム(市民講演会)「調査と分析~方法と解釈」 | ||||
13 | 論文1 | 2022年1月 30日2022,01,30,,, | データサイエンスの忘れ物 | 大学・研究所等紀要 | 単著 | 『情報研究』 | 54,pp.81-93 |
14 | 著書2 | 2021年9月 30日2021,09,30,,, | 『社会調査の方法論』 | 単行本 | 単著 | 丸善出版 | 256頁 |
15 | 討論99 | 2021年3月 31日2021,03,31,,, | 危機と変革の中の世論調査 | その他 | 国内共著 | 『よろん』 | 127号,pp.46-65 |
16 | シンポジウム99 | 2020年11月 13日2020,11,13,0000,00,00 | 危機と変革の中の世論調査 | ||||
17 | 学会発表7 | 2019年9月 6日2019,09,06,,, | 日本人の働き方・生き方に関する意識の変遷 | その他 | 単著 | 日本行動計量学会第47回大会抄録集 | pp.252-255 |
18 | 論文1 | 2018年12月 13日2018,12,13,,, | 信頼感に関するワーディングの検討―組織と組織で働く人々はどの程度区別されているか― | その他 | 単著 | 『新情報』 | Vol.106,pp.12-20 |
19 | 学会発表7 | 2018年9月 6日2018,09,06,,, | パラデータの有用性の検討―異なる調査モードのパラデータの比較― | 国内共著 | 『日本行動計量学会第46回大会抄録集』 | p.337 | |
20 | 学会発表7 | 2018年9月 5日2018,09,05,,, | 自治体と大学が連携して社会調査を実施するメリット―企画から集計・報告まで― | 単著 | 『日本行動計量学会第46回大会抄録集』 | p.257 | |
21 | 学会発表7 | 2018年9月 4日2018,09,04,,, | 人と組織に対する信頼についての再検討―市民社会調査の結果から― | 単著 | 『日本行動計量学会第46回大会抄録集』 | pp.82-85 | |
22 | 学会発表7 | 2018年6月 10日2018,06,10,,, | 非営利組織の概念と特徴の明確化 | 単著 | 『組織学会大会論文集』 | 7 巻 2 号, pp. 422-427 | |
23 | 論文1 | 2018年3月 2018,03,00,,, | 調査方法の比較の研究 | その他 | 国内共著 | 『よろん』 | pp.34-39 |
24 | 学会発表7 | 2017年11月 10日2017,11,10,,, | 調査方法の比較の研究 | 共著 | |||
25 | 学会発表7 | 2017年9月 1日2017,09,01,,, | 二種類の電話調査の発信記録を比較すると何が分かるか ―固定電話調査と携帯電話調査のパラデータに注目して― | その他 | 国内共著 | 『日本行動計量学会第45回大会抄録集』 | pp.220-223 |
26 | 翻訳16 | 2017年3月 31日2017,03,31,,, | パラデータデータ概念の誕生と普及 | 学術雑誌 | 単著 | 『社会と調査』 | No.18,pp.14-26 |
27 | 論文1 | 2017年3月 2017,03,00,,, | データ取得プロセスの分析から調査を改善する | 学術雑誌 | 単著 | 『社会と調査』 | No.18,pp.5-13 |
28 | 学会発表7 | 2016年9月 2日2016,09,02,,, | 調査研究におけるパラデータ概念の普及と意義 | その他 | 単著 | 日本行動計量学会第44回大会抄録集 | pp.332-335 |
29 | 論文1 | 2016年2月 29日2016,02,29,,, | 日本・米国・韓国における社会貢献の意識と行動の国際比較―二種類のモードからなる市民社会調査の連鎖的な比較- | 大学・研究所等紀要 | 単著 | 『情報研究』 | 第43号,pp.43-64 |
30 | 論文1 | 2015年12月 2015,12,,,, | ボランティア活動に対する参加態度と社会観の関係性 -第12次・第13次の日本人の国民性調査から- | 学術雑誌 | 単著 | 『統計数理』 | Vol.63, No.2, pp.243-260 |
31 | 書評6 | 2015年10月 15日2015,10,15,,, | 調査と権力――世界銀行と「調査の失敗」(松本悟著、東京大学出版会、2014年) | 学術雑誌 | 単著 | 季刊家計経済研究 | No.108(2015.10),pp.74-76 |
32 | 雑誌記事15 | 2015年9月 30日2015,09,30,,, | 高品質な郵送調査をめざして―高槻市と連携した関西大学総合情報学部の社会調査実習― | 学術雑誌 | 共著 | 社会と調査 | 第15号,pp.107-111 |
33 | 学会発表7 | 2015年9月 2日2015,09,02,,, | 調査結果の比較可能性の水準について―組織に対する信頼の時系列比較と国際比較から | その他 | 単著 | 日本行動計量学会第43回大会抄録集 | pp.54-57 |
34 | 論文1 | 2015年2月 28日2015,02,28,,, | 組織に対する信頼の国際比較可能性ー東アジア価値観国際比較調査におけるシンガポール調査に注目してー | 大学・研究所等紀要 | 単著 | 『情報研究』 | 第42号,pp.57-79 |
35 | 学会発表7 | 2014年9月 5日2014,09,05,,, | アジア・太平洋地域の非営利組織に対する信頼―無回答割合と信頼の構造についての国際比較― | その他 | 単著 | 日本行動計量学会第42回大会抄録集 | pp.332-335 |
36 | 論文1 | 2014年8月 8日2014,08,08,,, | 質問文のワーディングと構造の変更がもたらす影響―非実験的デザインに基づく複数の調査間の比較可能性の検討― | 大学・研究所等紀要 | 単著 | 『情報研究』 | 第41号,pp.85-105 |
37 | 国際学会8 | 2014年7月 19日2014,07,19,,, | A Cross-National Comparative Study of Trust in Organizations | その他 | 単著 | XVIII ISA World Congress of Sociology Book of Abstracts | p.610 |
38 | 項目執筆5 | 2014年1月 2014,01,,,, | アメリカの量的社会調査 | 単行本 | 分担執筆 | 社会調査協会(編)『社会調査事典』丸善出版 | pp.710-713 |
39 | 学会発表7 | 2013年9月 4日2013,09,04,,, | 各種民間非営利組織への所属についての国際比較分析―複数の国際比較調査(2007年度~2012年度)の結果から― | 単著 | 日本行動計量学会第41回大会抄録集 | pp.166-169 | |
40 | 書評6 | 2013年3月 28日2013,03,28,,, | 国際比較データの解析―意識調査の実践と活用 | 学術雑誌 | 単著 | 『行動計量学』 | 40(1),pp.76-78. |
41 | 学会発表7 | 2013年3月 16日2013,03,16,,, | 日本・米国・韓国における社会貢献意識の国際比較-市民社会調査の結果から- | 単著 | 『日本NPO学会第15回年次大会報告概要集』 | p.34 | |
42 | 学会発表7 | 2012年9月 14日2012,09,14,,, | 日本・米国・韓国における社会貢献に関する意識―市民社会調査の結果を用いた国際比較― | その他 | 単著 | 日本行動計量学会第40回大会抄録集 | pp.23-26 |
43 | 著書2 | 2011年12月 2011,12,,,, | 『Excelではじめる社会調査データ分析』 | 単行本 | 共著 | 丸善出版 | |
44 | 学会発表7 | 2011年9月 12日2011,09,12,,, | 非営利組織に対する信頼の国際比較―複数の国際比較調査の結果から― | その他 | 単著 | 日本行動計量学会第39回大会抄録集 | pp.97-100 |
45 | 学会発表7 | 2011年9月 5日2011,09,05,,, | パラデータにみられる不整合について | その他 | 単著 | 2011年度統計関連学会連合大会講演報告集 | p.93 |
46 | 訳書4 | 2011年6月 2011,06,,,, | 目標母集団,標本抽出枠,カバレッジ誤差 | 単行本 | 分担執筆 | 大隅昇(監訳)『調査法ハンドブック』第3章,朝倉書店 | pp.72-101 |
47 | 訳書4 | 2011年6月 2011,06,,,, | 調査研究における倫理の科学的公正性 | 単行本 | 分担執筆 | 大隅昇(監訳)『調査法ハンドブック』(第11章)朝倉書店 | pp.386-422 |
48 | 調査報告22 | 2011年3月 2011,03,,,, | 市民の政治参加と社会貢献の国際比較―総合報告書― | その他 | 単著 | 関西大学総合情報学部松本渉研究室 | |
49 | 学会発表7 | 2010年9月 24日2010,09,24,,, | アメリカのRDDの現状と課題―調査研究事例から― | その他 | 単著 | 日本行動計量学会第38回大会抄録集 | pp.166-169 |
50 | 学会発表7 | 2010年5月 16日2010,05,16,,, | RDD調査の現状と課題 | 単著 | 2010年度日本選挙学会総会・研究会 | ||
51 | 論文1 | 2010年3月 2010,03,,,, | 米国市民社会調査(CATI‐RDD)の調査設計と発信結果記録 | その他 | 単著 | 『よろん』 | No.105,pp.22-27 |
52 | 調査報告22 | 2010年3月 2010,03,,,, | 市民の政治参加と社会貢献の国際比較―韓国調査報告書―(統計数理研究所研究リポート101) | その他 | 共著 | 統計数理研究所 | |
53 | 研究報告21 | 2010年3月 2010,03,,,, | 政治参加と社会貢献の計量分析―日本RDD調査の集計と日本面接調査の分析―(統計数理研究所共同研究リポート248) | その他 | 共著 | 統計数理研究所 | |
54 | 調査報告22 | 2010年2月 2010,02,,,, | Cross-National Comparison of Political Participation and Social Contribution: USA Survey Report –English Edition–(統計数理研究所研究リポート100) | その他 | 共著 | 統計数理研究所 | |
55 | 学会発表7 | 2009年11月 13日2009,11,13,,, | 米国市民社会調査(CATI-RDD)の調査設計と発信結果記録 | 単著 | 2009年度世論調査協会研究大会 | ||
56 | 学会発表7 | 2009年9月 7日2009,09,07,,, | RDD電話調査におけるコールレコードの分析―市民社会調査(CATI)データを用いた日米調査法比較― | その他 | 単著 | 2009年度統計関連学会連合大会講演報告集 | p.133 |
57 | 学会発表7 | 2009年8月 6日2009,08,06,,, | 組織に対する信頼の文化多様体解析-東アジア価値観国際比較調査とアジア・太平洋価値観国際比較調査から- | その他 | 単著 | 日本行動計量学会第37回大会発表論文抄録集 | pp.194-195 |
58 | 学会発表7 | 2009年8月 5日2009,08,05,,, | 質問文の変更とその影響の有無について-国民性調査とその関連調査から- | その他 | 単著 | 日本行動計量学会第37回大会発表論文抄録集 | pp.132-133 |
59 | 調査報告22 | 2009年8月 2009,08,,,, | 国民性の研究第12次全国調査―2008年全国調査―(統計数理研究所研究リポート99) | その他 | 共著 | 統計数理研究所 | |
60 | 調査報告22 | 2009年3月 2009,03,,,, | 市民の政治参加と社会貢献の国際比較―米国調査報告書― | その他 | 共著 | 統計数理研究所 | |
61 | 調査報告22 | 2008年12月 2008,12,,,, | Cross-National Comparison of Political Participation and Social Contribution: Japan Survey Report –English Edition–(統計数理研究所研究リポート98) | その他 | 共著 | 統計数理研究所 | |
62 | 学会発表7 | 2008年9月 5日2008,09,05,,, | 市民社会調査を実施して -調査環境と調査誤差- | その他 | 単著 | 日本行動計量学会第36回大会発表論文抄録集 | pp.255-258 |
63 | 学会発表7 | 2008年9月 5日2008,09,05,,, | 市民社会調査のデータ分析から考える安全保障政策に対する意識形成の要因 | その他 | 共著 | 日本行動計量学会第36回大会発表論文抄録集 | pp.259-262 |
64 | 学会発表7 | 2008年9月 5日2008,09,05,,, | 日本人の安全保障観と投票行動 ―市民社会調査の結果から― | その他 | 共著 | 日本行動計量学会第36回大会発表論文抄録集 | pp.263-266 |
65 | 学会発表7 | 2008年9月 3日2008,09,03,,, | 多母集団間の等値条件と連鎖的な比較分析 -アジア・太平洋地域の繰り返し調査における組織に対する信頼を中心に- | その他 | 単著 | 日本行動計量学会第36回大会発表論文抄録集 | pp.63-64 |
66 | 国際学会8 | 2008年6月 27日2008,06,27,,, | Cultural linkage analysis to compare trust in organizations in East Asia | 単著 | International Conference on Survey Methods in Multinational, Multiregional, and Multicultural Contexts (3MC) 2008 | ||
67 | 研究報告21 | 2008年5月 2008,05,,,, | 法規範と行動規範の乖離に関する調査と解析方法のメタ分析―2007年度調査の報告を中心に―(統計数理研究所共同研究リポート220) | その他 | 共著 | 統計数理研究所 | |
68 | 調査報告22 | 2008年3月 2008,03,,,, | 市民の政治参加と社会貢献の国際比較―日本調査報告書―(統計数理研究所研究リポート97) | その他 | 共著 | 統計数理研究所 | |
69 | 調査報告22 | 2008年3月 2008,03,,,, | 環太平洋価値観国際比較調査(アジア・太平洋地域)2007年度オーストラリア調査報告書 | その他 | 共著 | 統計数理研究所 | |
70 | 著書2 | 2007年12月 2007,12,,,, | 組織に対する信頼の国際比較 | 単行本 | 分担執筆 | 吉野諒三(編)『東アジア国民性比較―データの科学―』勉誠出版 | pp.155-179 |
71 | 論文1 | 2007年11月 2007,11,,,, | A study on technical and cultural differences in survey methodology between Japan and the United States | 学術雑誌 | 単著 | International Journal of Japanese Sociology | 16, pp.23-34, |
72 | 学会発表7 | 2007年9月 5日2007,09,05,,, | アジア・太平洋地域における組織に対する信頼―国際比較と時系列比較― | その他 | 単著 | 日本行動計量学会第35回大会発表論文抄録集 | pp.295-298 |
73 | 国際学会8 | 2007年7月 7日2007,07,07,,, | Cross-national comparability of trust in organizations in East Asia | その他 | 単著 | Abstract of IMPS2007, the 72nd annual meeting of the psychometric society | p.83 |
74 | 学会発表7 | 2007年6月 30日2007,06,30,,, | ボランティア活動や非営利組織への参加と就労観―JGSS-2005を用いたデータ分析― | 単著 | JGSS研究発表会2007 | ||
75 | 論文1 | 2007年3月 2007,03,,,, | ボランティア活動や非営利組織への参加と就労観―JGSS-2005を用いたデータ分析― | その他 | 単著 | 大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所(編)『日本版General Social Surveys 研究論文集[6] JGSSで見た日本人の意識と行動』 | JGSS Research Series No.3, pp.83-94 |
76 | 調査報告22 | 2007年3月 2007,03,,,, | 環太平洋価値観国際比較調査(アジア・太平洋地域)2006年度韓国調査報告書(統計数理研究所研究リポート95) | その他 | 共著 | 統計数理研究所 | |
77 | 論文1 | 2006年12月 2006,12,,,, | NPOの存在理由と組織化との関係 | 学術雑誌 | 単著 | 日本経営学会誌 | 18, pp.56-68 |
78 | 学会発表7 | 2006年11月 26日2006,11,26,,, | シンガポール調査に見る信頼比較の可能性と課題―東アジア価値観国際比較調査から― | その他 | 単著 | 第17回国際開発学会全国大会報告論文集 | pp.315-318 |
79 | 学会発表7 | 2006年9月 13日2006,09,13,,, | 多言語・多民族国家としてのシンガポールの分析―東アジア価値観国際比較調査における信頼感を中心に― | その他 | 単著 | 日本行動計量学会第34回大会発表論文抄録集 | pp.248-251 |
80 | 論文1 | 2006年3月 2006,03,,,, | 東アジアにおける組織に対する信頼感―国際比較のための信頼感の分析― | 学術雑誌 | 単著 | 『行動計量学』 | 33(1), pp.25-40 |
81 | 論文1 | 2006年3月 2006,03,,,, | 組織に対する信頼の安定性―JGSS累積データ2000-2003を用いた多母集団同時分析― | その他 | 単著 | 『日本版General Social Surveys 研究論文集[5] JGSSで見た日本人の意識と行動』 | JGSS Research Series No.2, pp.59-69 |
82 | 論文1 | 2006年3月 2006,03,,,, | 情報化社会における調査に向けての一展望 | その他 | 単著 | 統計数理研究所『Research Memorandum』 | No.987 |
83 | 国際学会8 | 2005年11月 19日2005,11,19,,, | Difference of formulation between two types of nonprofit organizations: From the data analysis of voluntary organizations in Japan | 単著 | ARNOVA’s 34th Annual Conference | ||
84 | 学会発表7 | 2005年8月 27日2005,08,27,,, | シンガポールは東アジアなのか?-価値観データからの検討- | その他 | 単著 | 日本行動計量学会第33回大会発表論文抄録集 | pp.82-85 |
85 | 国際学会8 | 2005年7月 6日2005,07,06,,, | Sense of trust and civil society in East Asia | 単著 | The 37th World Congress of the International Institute of Sociology | ||
86 | 学会発表7 | 2005年6月 11日2005,06,11,,, | 東アジアにおける組織に対する信頼感-共分散構造分析を用いたソーシャルキャピタルの国際比較- | その他 | 単著 | 国際開発学会第6回春季大会報告論文集 | pp.41-44 |
87 | 論文1 | 2004年12月 2004,12,,,, | NPOに参加する人々の背景要因の解明 | その他 | 単著 | 『SSJ Data Archive Research Paper Series』 | No.30「多様な働き方の構造分析」71-110 |
88 | 学会発表7 | 2004年9月 16日2004,09,16,,, | 組織への信頼と所属についての国際比較―東アジアのシビルソサエティに注目して― | その他 | 共著 | 日本行動計量学会第32回大会発表論文抄録集 | pp.44-47 |
89 | 学会発表7 | 2004年6月 19日2004,06,19,,, | NPO参加者の背景分析 | その他 | 単著 | 2004年度組織学会研究発表大会報告要旨集 | pp.49-52 |
90 | 論文1 | 2003年12月 2003,12,,,, | 民間非営利部門の組織概念 | 大学・研究所等紀要 | 単著 | 国際環境協力 | 3, pp.63-78 |
91 | 学会発表7 | 2003年9月 5日2003,09,05,,, | ベイズ意思決定を用いた非営利組織の役割説明の試み | その他 | 単著 | 日本行動計量学会第31回大会発表論文抄録集 | pp.366-367 |
92 | 論文1 | 2003年9月 2003,09,,,, | 霧多布湿原トラストの成長軌道 | 学術雑誌 | 単著 | 赤門マネジメント・レビュー | 2(9), pp.399-420, |
93 | 学会発表7 | 2003年7月 12日2003,07,12,,, | 非営利組織の存在理由に対する考え方と組織の形成 | 単著 | 国際開発学会大学院生部会第119回月例報告会 | ||
94 | 論文1 | 2003年7月 2003,07,,,, | The clarification of the tacit knowledge to assess non-profit organizations in Japan | 学術雑誌 | 単著 | Annals of Business Administrative Science | 2(3), pp.29-38 |
95 | 学会発表7 | 2003年3月 15日2003,03,15,,, | NPOの組織環境―人口移動に注目して― | その他 | 単著 | 日本NPO学会第5回年次大会報告概要集 | pp.114-116 |
96 | 論文1 | 2002年12月 2002,12,,,, | NPOの組織評価軸―助成のための外部評価の事例から― | 学術雑誌 | 共著 | ノンプロフィット・レビュー | 2(2), pp.131-143 |
97 | 学会発表7 | 2002年9月 21日2002,09,21,,, | 判別分析の柔軟な利用に基づく組織評価項目の解明―NPO支援センターを事例として― | その他 | 単著 | 日本行動計量学会第30回大会発表論文抄録集 | pp.366-369 |
98 | 学会発表7 | 2002年6月 1日2002,06,01,,, | NPOの組織評価―自立からオートノミーに向けて― | その他 | 単著 | 2002年度組織学会研究発表大会報告要旨 | pp.33-36 |
99 | 論文1 | 2002年2月 ~2002年2月 2002,02,,2002,02, | NPOの団体評価軸―サポート・センターを例として― | その他 | 共著 | 東京大学大学院経済学研究科附属日本経済国際共同研究センター(CIRJE) discussion paper | 2002-CJ-68 |
100 | 学会発表7 | 2001年9月 14日2001,09,14,,, | 非営利組織の存続可能性とネットワーク化 | その他 | 単著 | 日本行動計量学会第29回大会発表論文抄録集 | pp.82-83 |
論文日本人の社会貢献意識は低いのか?査読無単行本単著松本 渉坂本治也編『日本の寄付を科学する-利他のアカデミア入門-』明石書店第4章,pp.63-742023年12月 8日
学会発表調査の標本抽出枠に用いられる年齢の上限査読有国内共著松本 渉;松浦 基明2023年11月 24日日本世論調査協会2023年度研究大会同志社大学東京サテライトキャンパス
座談ネット調査は世論調査を救えるのか?梅山貴彦;米重克洋;松本正生;松本渉2023年11月 24日日本世論調査協会2023年度研究発表大会同志社大学東京サテライトキャンパス
学会発表継続調査と国際比較調査の意義と課題-地域の継続調査と日米韓の国際比較調査の実践から-査読無その他単著松本 渉『日本行動計量学会第51回大会抄録集』pp.222-2252023年8月 31日日本行動計量学会第51回大会青山学院大学
学会発表安全保障政策に対する意識形成要因の国際比較―朝鮮半島核・ミサイル問題の中の日米韓三カ国―査読無その他国内共著西舘 崇;松本 渉『日本行動計量学会第51回大会抄録集』pp.230-2332023年8月 31日日本行動計量学会第51回大会青山学院大学(特別セッション:継続調査と国際比較調査の分析)
学会発表働き方と社会貢献の関わりについての国際比較査読無その他単著松本 渉『日本行動計量学会第51回大会抄録集』pp.234-2372023年8月 31日日本行動計量学会第51回大会青山学院大学(特別セッション:継続調査と国際比較調査の分析)
論文郵送調査における返送日数に関する分析―「高槻市と関西大学による高槻市民郵送調査」の消印日付の活用―査読無大学・研究所等紀要単著松本 渉郵送調査;消印の日付;回収速度;返送日数『情報研究』第57号,pp.1-202023年7月 本研究では,郵送調査における返送日数に,どのような要因が影響しているかを明らかにす
るため,「高槻市と関西大学による高槻市民郵送調査」(2011-2022)における返送日数を目的変数として,性別,年齢,居住年数を説明変数とするパス解析を行った.2011~2022年度の12年分の調査対象者は,年度ごとに異なる母集団になっていると考え,パス解析モデルに対して,多母集団同時分析を適用した.
その結果,パス係数を一定とするモデルが好ましいことが分かった.その場合のパス係数の
状況から,年齢が高く,市内居住年数が長いことは,返送を早める要因となることが裏付けら
れた.
論文日本企業における製造業のサービス化における管理会計の実態調査査読無大学・研究所等紀要共著諸藤裕美;井上慶太;片岡洋人;松本渉『立教経済学研究』76(4): 23-572023年3月
自著紹介『社会調査の方法論』の刊行をふり返る大学・研究所等紀要単著松本 渉『情報研究』第56号,pp.129-1382022年12月
書評鈴木督久著『世論調査の真実』査読無その他松本 渉『よろん』130号,pp.50-552022年10月 31日日本世論調査協会
雑誌記事国際比較から考える日本人の社会貢献意識査読無その他単著松本渉日本寄付財団寄付研究センター Academic Research on Donationshttps://nippon-donation.org/papers/921/2022年9月 23日
シンポジウム日本行動計量学会50回大会シンポジウム(市民講演会)「調査と分析~方法と解釈」査読無鈴木 督久;星野 崇宏;松本渉2022年8月 30日日本行動計量学会50回大会シンポジウム場所:沖縄県市町村自治会館(〒900-0029 沖縄県那覇市旭町116-37)
<ハイブリッド形式による開催>
論文データサイエンスの忘れ物査読無大学・研究所等紀要単著松本 渉データの科学;選挙予測;世論調査『情報研究』54,pp.81-932022年1月 30日関西大学データサイエンスが注目されている.しかし,データサイエンスが語られる際,データの分析手法へ目を奪われがちである.データには収集されるプロセスがあり,データサイエンスの真の理解には,収集プロセスの理解も重要である.本稿では,あらためてデータのサイエンスとは何かについて,林知己夫が提唱した「データの科学」の意義を確認することを通じて,分析手法バイアスともいうべき,データ分析手法へ傾倒しがちな風潮に警鐘を鳴らす.さらに,選挙情勢調査と世論調査の現状を検討することを通じて,データ収集プロセスへの真摯な取り組みが必要であることを主張する.
著書『社会調査の方法論』単行本単著松本渉丸善出版256頁2021年9月 30日社会調査の実際の例をとりあげながら,社会調査の読み方・目的・意義・種類・歴史・倫理といった基礎的事項や,社会調査の方法をどのように決めて,データを収集・整理していくのかといった実際の手順を解説する。
討論危機と変革の中の世論調査査読無その他国内共著松本渉;萩原雅之;堀江浩;平田崇浩;湯本浩司『よろん』127号,pp.46-652021年3月 31日
シンポジウム危機と変革の中の世論調査査読無松本渉;萩原雅之;堀江浩;平田崇浩;湯本浩司2020年11月 13日日本世論調査協会 2020年度研究大会ZOOM ウェビナーによる開催
学会発表日本人の働き方・生き方に関する意識の変遷査読無その他単著松本渉日本行動計量学会第47回大会抄録集pp.252-2552019年9月 6日日本行動計量学会第47回大会大阪大学
論文信頼感に関するワーディングの検討―組織と組織で働く人々はどの程度区別されているか―その他単著松本渉『新情報』Vol.106,pp.12-202018年12月 13日
学会発表パラデータの有用性の検討―異なる調査モードのパラデータの比較―国内共著松本渉;前田忠彦『日本行動計量学会第46回大会抄録集』p.3372018年9月 6日日本行動計量学会第46回大会慶應義塾大学
学会発表自治体と大学が連携して社会調査を実施するメリット―企画から集計・報告まで―単著松本渉『日本行動計量学会第46回大会抄録集』p.2572018年9月 5日日本行動計量学会第46回大会慶應義塾大学
学会発表人と組織に対する信頼についての再検討―市民社会調査の結果から―単著松本渉『日本行動計量学会第46回大会抄録集』pp.82-852018年9月 4日日本行動計量学会第46回大会慶應義塾大学
学会発表非営利組織の概念と特徴の明確化査読有単著松本渉『組織学会大会論文集』7 巻 2 号, pp. 422-4272018年6月 10日2018年度組織学会研究発表大会東京大学講演番号:2404
論文調査方法の比較の研究その他国内共著吉野諒三;前田忠彦;芝井清久;稲垣佑典;鄭躍軍;菊澤佐江子;松本渉;角田弘子『よろん』pp.34-392018年3月
学会発表調査方法の比較の研究査読有共著吉野諒三;前田忠彦;芝井清久;稲垣佑典;鄭躍軍;菊澤佐江子;松本渉;角田弘子2017年11月 10日2017年度世論調査協会研究大会同志社大学東京サテライトキャンパス
学会発表二種類の電話調査の発信記録を比較すると何が分かるか
―固定電話調査と携帯電話調査のパラデータに注目して―査読無その他国内共著松本渉;前田忠彦『日本行動計量学会第45回大会抄録集』pp.220-2232017年9月 1日日本行動計量学会第45回大会静岡県立大学草薙キャンパス
翻訳パラデータデータ概念の誕生と普及学術雑誌単著松本渉『社会と調査』No.18,pp.14-262017年3月 31日
論文データ取得プロセスの分析から調査を改善する査読無学術雑誌単著松本渉『社会と調査』No.18,pp.5-132017年3月
学会発表調査研究におけるパラデータ概念の普及と意義その他単著松本 渉日本行動計量学会第44回大会抄録集pp.332-3352016年9月 2日日本行動計量学会第44回大会札幌学院大学
論文日本・米国・韓国における社会貢献の意識と行動の国際比較―二種類のモードからなる市民社会調査の連鎖的な比較-査読無大学・研究所等紀要単著松本 渉国際比較;市民社会調査;面接調査;電話調査『情報研究』第43号,pp.43-642016年2月 29日関西大学総合情報学部日本人の社会貢献についての意識と行動についての国際的な位置づけを探索的に明らかにするため,日本・米国・韓国の3か国の全国調査における社会貢献に関わる意識と行動について国際比較分析を行った.ただし,この国際比較調査は,面接調査と電話調査の二種類のモードから構成されていたので,連鎖的な比較が採用されている.分析にあたっては,単純集計の比較と多重対応分析を用いた構造分析の相補的に活用する方法をとった.その結果,ボランティアや寄付といった利他的・慈善的行為について,日本や韓国よりも米国の方が意識と行動の両面で重視されていることが改めて確認された.ただし,米国では個人の権利が公共の利益よりも優先される傾向も強いため,各国の結果の含意についての解釈は異なる可能性があり,慎重さが求められる。
論文ボランティア活動に対する参加態度と社会観の関係性 -第12次・第13次の日本人の国民性調査から-査読有学術雑誌単著松本 渉ボランティア活動;社会観;多項ロジスティック回帰分析;国民性調査;自由競争;福祉国家『統計数理』Vol.63, No.2, pp.243-2602015年12月 統計数理研究所本稿では, 第12次(2008年)と第13次(2013年)の「日本人の国民性調査」の質問項目‘ボランティア活動’への参加態度の説明要因を検討するために,多項ロジスティック回帰分析を適用した.その際,自由競争(支持)派と弱者保護(支持)派のそれぞれが異なる参加態度決定要因を持っているのかどうか,持っているのであればそれがどのようなものかを検討するため,自由競争派と弱者保護派の2つのグループに分けた場合についても同様の分析を行い,結果を比較した.その結果,第12次についても第13次についても,グループに分けない場合よりもグループに分けた場合の方が,モデルのあてはまりがよく,かつ自由競争派と弱者保護派とで有意となる変数に違いが見られることから自由競争派と弱者保護派のそれぞれが異なる参加態度決定要因を持っていると考えられた.また両方のグループで第12次と第13次とで有意となる変数が異なっていたが,それは自由競争派における変化が大きかった.参加態度決定のメカニズムが変化した可能性,あるいは5年間に自由競争派が増加したことに伴って自由競争派の性質が変化した可能性がうかがえた.
書評調査と権力――世界銀行と「調査の失敗」(松本悟著、東京大学出版会、2014年)査読無学術雑誌単著松本渉季刊家計経済研究No.108(2015.10),pp.74-762015年10月 15日
雑誌記事高品質な郵送調査をめざして―高槻市と連携した関西大学総合情報学部の社会調査実習―査読無学術雑誌共著松本渉・李容玲社会と調査第15号,pp.107-1112015年9月 30日
学会発表調査結果の比較可能性の水準について―組織に対する信頼の時系列比較と国際比較から査読無その他単著松本渉日本行動計量学会第43回大会抄録集pp.54-572015年9月 2日日本行動計量学会第43回大会首都大学東京
論文組織に対する信頼の国際比較可能性ー東アジア価値観国際比較調査におけるシンガポール調査に注目してー査読無大学・研究所等紀要単著松本 渉;シンガポール;国際比較可能性;文化の連鎖的比較分析;『情報研究』第42号,pp.57-792015年2月 28日文化的事象の国際比較は容易ではないが,とりわけシンガポールのような多くのエスニックグループと複数の使用言語を有する国を含めた国際比較は,一層困難と思われる。そこで,本稿では,これまで開発されてきた国際比較分析法のひとつ文化の連鎖的比較分析の適用可能性の拡張を試みた.具体的には,シンガポール調査において他のエスニックグループとマレー系とで組織に対する信頼が乖離する点,東アジア価値観調査の他の対象地域の人々と比べてシンガポール人が宗教関連項目において肯定的である点の2つに注目し,東アジア価値観調査における組織に対する信頼についてのデータに対して,様々なカテゴリカル主成分分析と確認的因子分析モデルについての多母集団同時分析を行った.その結果,層別の分析や項目の分離といった手順により,シンガポールのような多民族国家も文化の国際比較の対象として扱えることがうかがえた。このことは,文化の連鎖的比較分析の適用可能性を拡張する意義がある。
学会発表アジア・太平洋地域の非営利組織に対する信頼―無回答割合と信頼の構造についての国際比較―査読無その他単著松本 渉;日本行動計量学会第42回大会抄録集pp.332-3352014年9月 5日日本行動計量学会第42回大会東北大学
論文質問文のワーディングと構造の変更がもたらす影響―非実験的デザインに基づく複数の調査間の比較可能性の検討―査読無大学・研究所等紀要単著松本 渉;『情報研究』第41号,pp.85-1052014年8月 8日
国際学会A Cross-National Comparative Study of Trust in Organizations査読有その他単著Matsumoto;XVIII ISA World Congress of Sociology Book of Abstractsp.6102014年7月 19日RC-20.357.3, XVIII ISA World Congress of SociologyPacifico Yokohama Yokohama, Japan
項目執筆アメリカの量的社会調査査読有単行本分担執筆松本 渉;社会調査協会(編)『社会調査事典』丸善出版pp.710-7132014年1月
学会発表各種民間非営利組織への所属についての国際比較分析―複数の国際比較調査(2007年度~2012年度)の結果から―査読無単著松本 渉;日本行動計量学会第41回大会抄録集pp.166-1692013年9月 4日日本行動計量学会第41回大会東邦大学
書評国際比較データの解析―意識調査の実践と活用学術雑誌単著松本渉;『行動計量学』40(1),pp.76-78.2013年3月 28日
学会発表日本・米国・韓国における社会貢献意識の国際比較-市民社会調査の結果から-査読有単著松本 渉;『日本NPO学会第15回年次大会報告概要集』p.342013年3月 16日日本NPO学会年次大会,東洋大学
学会発表日本・米国・韓国における社会貢献に関する意識―市民社会調査の結果を用いた国際比較―査読無その他単著松本 渉;;日本行動計量学会第40回大会抄録集pp.23-262012年9月 14日日本行動計量学会第40回大会新潟県立大学
著書『Excelではじめる社会調査データ分析』単行本共著松原望;松本渉;;丸善出版2011年12月
学会発表非営利組織に対する信頼の国際比較―複数の国際比較調査の結果から―査読無その他単著松本渉;日本行動計量学会第39回大会抄録集pp.97-1002011年9月 12日日本行動計量学会第39回大会岡山理科大学特別セッション:アジア・太平洋価値観国際比較―文化多様体解析(2)
学会発表パラデータにみられる不整合について査読有その他単著松本渉;2011年度統計関連学会連合大会講演報告集p.932011年9月 5日2011年度統計関連学会連合大会九州大学
訳書目標母集団,標本抽出枠,カバレッジ誤差査読無単行本分担執筆松本渉;大隅昇(監訳)『調査法ハンドブック』第3章,朝倉書店pp.72-1012011年6月 原著:Groves, Robert M., Floyd J. Fowler, Mick P. Couper, James M. Lepkowski, Eleanor Singer, & Roger Tourangeau Survey Methodology. Wiley-Interscience, Hoboken, NJ, 2004
訳書調査研究における倫理の科学的公正性査読無単行本分担執筆松本渉;大隅昇(監訳)『調査法ハンドブック』(第11章)朝倉書店pp.386-4222011年6月
調査報告市民の政治参加と社会貢献の国際比較―総合報告書―査読無その他単著松本渉;関西大学総合情報学部松本渉研究室2011年3月
学会発表アメリカのRDDの現状と課題―調査研究事例から―査読無その他単著松本渉;日本行動計量学会第38回大会抄録集pp.166-1692010年9月 24日日本行動計量学会第38回大会埼玉大学
学会発表RDD調査の現状と課題査読無単著松本渉;;2010年度日本選挙学会総会・研究会2010年5月 16日2010年度日本選挙学会総会・研究会明治大学
論文米国市民社会調査(CATI‐RDD)の調査設計と発信結果記録査読無その他単著松本渉;『よろん』No.105,pp.22-272010年3月
調査報告市民の政治参加と社会貢献の国際比較―韓国調査報告書―(統計数理研究所研究リポート101)査読無その他共著松本渉;吉野諒三;統計数理研究所2010年3月
研究報告政治参加と社会貢献の計量分析―日本RDD調査の集計と日本面接調査の分析―(統計数理研究所共同研究リポート248)査読無その他共著松本渉;西舘崇;芝井清久;藤田泰昌;二階堂晃祐;山本洋;統計数理研究所2010年3月
調査報告Cross-National Comparison of Political Participation and Social Contribution: USA Survey Report –English Edition–(統計数理研究所研究リポート100)査読有その他共著Matsumoto, Wataru;Nikaido, Kousuke;;統計数理研究所2010年2月
学会発表米国市民社会調査(CATI-RDD)の調査設計と発信結果記録査読有単著松本渉;2009年度世論調査協会研究大会2009年11月 13日2009年度世論調査協会研究大会中央大学駿河台記念館
学会発表RDD電話調査におけるコールレコードの分析―市民社会調査(CATI)データを用いた日米調査法比較―査読無その他単著松本渉;2009年度統計関連学会連合大会講演報告集p.1332009年9月 7日2009年度統計関連学会連合大会同志社大学
学会発表組織に対する信頼の文化多様体解析-東アジア価値観国際比較調査とアジア・太平洋価値観国際比較調査から-査読無その他単著松本渉;日本行動計量学会第37回大会発表論文抄録集pp.194-1952009年8月 6日日本行動計量学会第37回大会大分大学
学会発表質問文の変更とその影響の有無について-国民性調査とその関連調査から-査読無その他単著松本渉;日本行動計量学会第37回大会発表論文抄録集pp.132-1332009年8月 5日日本行動計量学会第37回大会大分大学
調査報告国民性の研究第12次全国調査―2008年全国調査―(統計数理研究所研究リポート99)査読有その他共著中村隆;前田忠彦;土屋隆裕;松本渉;統計数理研究所2009年8月
調査報告市民の政治参加と社会貢献の国際比較―米国調査報告書―査読無その他共著松本渉;吉野諒三;統計数理研究所2009年3月
調査報告Cross-National Comparison of Political Participation and Social Contribution: Japan Survey Report –English Edition–(統計数理研究所研究リポート98)査読有その他共著Matsumoto, Wataru;Maeda, Tadahiko;統計数理研究所2008年12月
学会発表市民社会調査を実施して -調査環境と調査誤差-査読無その他単著松本渉;日本行動計量学会第36回大会発表論文抄録集pp.255-2582008年9月 5日日本行動計量学会第36回大会成蹊大学特別セッション:市民社会の調査と分析
学会発表市民社会調査のデータ分析から考える安全保障政策に対する意識形成の要因査読無その他共著西舘崇;芝井清久;松本渉;日本行動計量学会第36回大会発表論文抄録集pp.259-2622008年9月 5日日本行動計量学会第36回大会成蹊大学特別セッション:市民社会の調査と分析
学会発表日本人の安全保障観と投票行動 ―市民社会調査の結果から―査読無その他共著芝井清久;西舘崇;松本渉;日本行動計量学会第36回大会発表論文抄録集pp.263-2662008年9月 5日日本行動計量学会第36回大会成蹊大学特別セッション:市民社会の調査と分析
学会発表多母集団間の等値条件と連鎖的な比較分析 -アジア・太平洋地域の繰り返し調査における組織に対する信頼を中心に-査読無その他単著松本渉;日本行動計量学会第36回大会発表論文抄録集pp.63-642008年9月 3日日本行動計量学会第36回大会成蹊大学特別セッション:環太平洋(アジア・太平洋)価値観国際比較調査
国際学会Cultural linkage analysis to compare trust in organizations in East Asia査読有単著Matsumoto, Wataru;International Conference on Survey Methods in Multinational, Multiregional, and Multicultural Contexts (3MC) 20082008年6月 27日International Conference on Survey Methods in Multinational, Multiregional, and Multicultural Contexts (3MC) 2008Berlin-Brandenburg Academy of Sciences and Humanities, Berlin, Germany
研究報告法規範と行動規範の乖離に関する調査と解析方法のメタ分析―2007年度調査の報告を中心に―(統計数理研究所共同研究リポート220)査読無その他共著片野洋平;鄭躍軍;松本渉;統計数理研究所2008年5月 (研究課題:20共研-1007,法規範と行動規範の乖離に関する調査と解析方法のメタ分析)
調査報告市民の政治参加と社会貢献の国際比較―日本調査報告書―(統計数理研究所研究リポート97)査読有その他共著松本渉;前田忠彦;統計数理研究所2008年3月
調査報告環太平洋価値観国際比較調査(アジア・太平洋地域)2007年度オーストラリア調査報告書査読無その他共著吉野諒三;松本渉;統計数理研究所2008年3月
著書組織に対する信頼の国際比較査読無単行本分担執筆松本渉;吉野諒三(編)『東アジア国民性比較―データの科学―』勉誠出版pp.155-1792007年12月
論文A study on technical and cultural differences in survey methodology between Japan and the United States査読無学術雑誌単著Matsumoto, Wataru;International Journal of Japanese Sociology16, pp.23-34, 2007年11月
学会発表アジア・太平洋地域における組織に対する信頼―国際比較と時系列比較―査読無その他単著松本渉;日本行動計量学会第35回大会発表論文抄録集pp.295-2982007年9月 5日日本行動計量学会第35回大会同志社大学
国際学会Cross-national comparability of trust in organizations in East Asia査読有その他単著Matsumoto, Wataru;Abstract of IMPS2007, the 72nd annual meeting of the psychometric societyp.832007年7月 7日International Meeting of the Psychometric Society 2007, the 72nd annual meeting of the psychometric societyTower Hall Funabori, Tokyo) [事前審査有]
学会発表ボランティア活動や非営利組織への参加と就労観―JGSS-2005を用いたデータ分析―単著松本渉;JGSS研究発表会20072007年6月 30日JGSS研究発表会2007大阪商業大学
論文ボランティア活動や非営利組織への参加と就労観―JGSS-2005を用いたデータ分析―査読無その他単著松本渉;大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所(編)『日本版General Social Surveys 研究論文集[6] JGSSで見た日本人の意識と行動』JGSS Research Series No.3, pp.83-942007年3月
調査報告環太平洋価値観国際比較調査(アジア・太平洋地域)2006年度韓国調査報告書(統計数理研究所研究リポート95)査読有その他共著吉野諒三;松本渉;統計数理研究所2007年3月
論文NPOの存在理由と組織化との関係査読有学術雑誌単著松本渉;;日本経営学会誌18, pp.56-682006年12月
学会発表シンガポール調査に見る信頼比較の可能性と課題―東アジア価値観国際比較調査から―査読有その他単著松本渉;第17回国際開発学会全国大会報告論文集pp.315-3182006年11月 26日第17回国際開発学会全国大会東京大学
学会発表多言語・多民族国家としてのシンガポールの分析―東アジア価値観国際比較調査における信頼感を中心に―査読無その他単著松本渉;日本行動計量学会第34回大会発表論文抄録集pp.248-2512006年9月 13日日本行動計量学会第34回大会聖学院大学
論文東アジアにおける組織に対する信頼感―国際比較のための信頼感の分析―査読有学術雑誌単著松本渉;;『行動計量学』33(1), pp.25-402006年3月
論文組織に対する信頼の安定性―JGSS累積データ2000-2003を用いた多母集団同時分析―査読無その他単著松本渉;;『日本版General Social Surveys 研究論文集[5] JGSSで見た日本人の意識と行動』JGSS Research Series No.2, pp.59-692006年3月
論文情報化社会における調査に向けての一展望査読無その他単著松本渉;統計数理研究所『Research Memorandum』No.9872006年3月
国際学会Difference of formulation between two types of nonprofit organizations: From the data analysis of voluntary organizations in Japan査読有単著Matsumoto, Wataru;ARNOVA’s 34th Annual Conference2005年11月 19日ARNOVA’s 34th Annual ConferenceCapital Hilton in Washington D.C.
学会発表シンガポールは東アジアなのか?-価値観データからの検討-査読無その他単著松本渉;日本行動計量学会第33回大会発表論文抄録集pp.82-852005年8月 27日日本行動計量学会第33回大会長岡技術科学大学特別セッション:「東アジア価値観国際比較」総合報告-文化多様性解析-
国際学会Sense of trust and civil society in East Asia査読有単著Matsumoto, Wataru;The 37th World Congress of the International Institute of Sociology2005年7月 6日The 37th World Congress of the International Institute of SociologyStockholm City Conference Centre in Stockholm, Sweden
学会発表東アジアにおける組織に対する信頼感-共分散構造分析を用いたソーシャルキャピタルの国際比較-査読有その他単著松本渉;国際開発学会第6回春季大会報告論文集pp.41-442005年6月 11日国際開発学会 第6回春季大会文教大学
論文NPOに参加する人々の背景要因の解明査読無その他単著松本渉;『SSJ Data Archive Research Paper Series』 No.30「多様な働き方の構造分析」71-1102004年12月
学会発表組織への信頼と所属についての国際比較―東アジアのシビルソサエティに注目して―査読無その他共著松本渉;吉野諒三;日本行動計量学会第32回大会発表論文抄録集pp.44-472004年9月 16日日本行動計量学会第32回大会青山学院大学特別セッション:東アジア価値観国際比較―第二次調査分析報告発表―
学会発表NPO参加者の背景分析査読有その他単著松本渉;2004年度組織学会研究発表大会報告要旨集pp.49-522004年6月 19日2004年度組織学会研究発表大会東京大学
論文民間非営利部門の組織概念査読無大学・研究所等紀要単著松本渉;国際環境協力3, pp.63-782003年12月
学会発表ベイズ意思決定を用いた非営利組織の役割説明の試み査読無その他単著松本渉;日本行動計量学会第31回大会発表論文抄録集pp.366-3672003年9月 5日日本行動計量学会第31回大会名城大学
論文霧多布湿原トラストの成長軌道査読有学術雑誌単著松本渉;赤門マネジメント・レビュー2(9), pp.399-420, 2003年9月
学会発表非営利組織の存在理由に対する考え方と組織の形成単著松本渉;国際開発学会大学院生部会第119回月例報告会2003年7月 12日国際開発学会大学院生部会第119回月例報告会上智大学
論文The clarification of the tacit knowledge to assess non-profit organizations in Japan査読有学術雑誌単著Matsumoto, Wataru;;;Annals of Business Administrative Science 2(3), pp.29-382003年7月
学会発表NPOの組織環境―人口移動に注目して―査読有その他単著松本渉;日本NPO学会第5回年次大会報告概要集pp.114-1162003年3月 15日日本NPO学会第5回年次大会帝塚山大学
論文NPOの組織評価軸―助成のための外部評価の事例から―査読有学術雑誌共著松本渉;高橋伸夫;;ノンプロフィット・レビュー2(2), pp.131-1432002年12月
学会発表判別分析の柔軟な利用に基づく組織評価項目の解明―NPO支援センターを事例として―査読無その他単著松本渉;日本行動計量学会第30回大会発表論文抄録集pp.366-3692002年9月 21日日本行動計量学会第30回大会多摩大学
学会発表NPOの組織評価―自立からオートノミーに向けて―査読有その他単著松本渉;2002年度組織学会研究発表大会報告要旨pp.33-362002年6月 1日2002年度組織学会研究発表大会愛知学院大学
論文NPOの団体評価軸―サポート・センターを例として―査読無その他共著高橋伸夫;松本渉;東京大学大学院経済学研究科附属日本経済国際共同研究センター(CIRJE) discussion paper2002-CJ-682002年2月 ~2002年2月
学会発表非営利組織の存続可能性とネットワーク化査読無その他単著松本渉;日本行動計量学会第29回大会発表論文抄録集pp.82-832001年9月 14日日本行動計量学会第29回大会甲子園大学
教育業績
- 2024年度
- 1.教育内容・方法の工夫(授業評価等を含む)
2023年度は,学術研究員のため,担当授業なし。 - 2.作成した教科書、教材、参考書
「社会調査入門」「社会調査方法論」で利用できる教科書として,2021年度に『社会調査方法論』を刊行した。 - 3.教育方法・教育実践に関する発表、講演等
本学部における「社会調査実習」の取り組みについて,松本渉・李容玲の共著で社会調査協会の雑誌『社会と調査』に「高品質な郵送調査をめざして―高槻市と連携した関西大学総合情報学部の社会調査実習―」(第15号,pp.107-111,2015年 9月 30日発行)を寄稿した。 - 4.その他教育活動上特記すべき事項
・一般社団法人社会調査協会の科目認定委員として、社会調査士カリキュラムを導入している大学のシラバスの審査に関わっている。 ・「社会調査実習」は、直接の授業担当者ではないが、教務上の責任者として、高槻市との連携調査の実施のため、その調査の内容とデザインについての交渉を行った。 (2023年度は,学術研究員のため,担当なし。)
社会活動
- 日本財団ボランティア支援部インターン 2002年8月 ~2002年10月 31日
- 社会調査士資格認定機構科目認定委員 2008年6月 16日~2009年
- 日本行動計量学会 選挙管理委員 2008年12月 2日~2009年3月 31日
- 日本行動計量学会 理事 2009年4月 1日~2012年3月 31日
- 日本行動計量学会 理事 2012年4月 1日
- 日本行動計量学会 広報委員 2009年5月
- 日本行動計量学会 広報委員会 副委員長 2011年5月 16日
- 日本行動計量学会 広報委員会 委員長 2012年4月 23日
- 一般社団法人 社会調査協会 科目認定委員 2009年5月
- 一般社団法人 社会調査協会 倫理委員 2009年5月
- 日本行動計量学会 第38回大会実行委員会副実行委員長(企画委員会委員長) 2009年7月
- 統計関連学会連合大会(2010年度・2011年度)運営委員 2009年9月 ~2011年10月
- 社会調査協会 『社会と調査』専門査読委員 2011年11月 30日~2014年10月 31日
- 日本行動計量学会 選挙管理委員 2011年11月 21日~2012年3月 31日
- 文部科学省科学技術政策研究所第1調査研究グループ客員研究官 2005年4月 ~2006年3月
- 文化庁 宗教法人の行う事業に関する調査ワーキンググループ協力者 2008年6月 20日~2010年3月 31日
- 共同通信社総合選挙センター「アドバイザー」 2010年6月 23日
- 日本行動計量学会 組織検討委員・刊行物委員・大会担当委員 2012年4月
- 統計関連学会連合・教材開発委員会委員 2012年11月 2日
- 大学間連携共同教育推進事業プロジェクト「データに基づく課題解決型人材育成に資する統計教育質保証」統計教育大学間連携ネットワーク・カリキュラム策定委員 2012年11月 2日
- 一般社団法人社会調査協会選挙管理委員 2013年6月 12日~2014年3月 31日
- 一般社団法人社会調査協会広報小委員会委員 2013年7月 24日
- 一般社団法人社会調査協会編集委員 2014年6月 11日~2018年5月 26日
- 科学研究費委員会専門委員(審査部門 1段 社会学) 2013年12月 1日~2015年11月 30日
海外における研究活動歴
- Visiting Scholar 2005年9月 ~2006年8月 アメリカ合衆国 Institute for Social Research,University of Michigan
海外での国際会議・使用する外国語
- 学会発表外国語:英語
- 論文執筆外国語:英語